- 株に投資したい
- どの株に投資するか迷っている
- 株式投資のコツを掴みたい
近年、老後2,000万円問題が提起されたり、新NISA制度が始まったりといったことから資産形成に興味を抱く人が増えている。
なかでも代表的な投資手法である「株式投資」は高いリターンが期待できる。
株式投資のメリットデメリットを踏まえたうえで仕組みや投資のやり方を正しく理解し、自身の資産形成に活かすことが大切だ。
本記事では、株式投資の始め方や投資先銘柄の決め方、失敗しないためのポイントを解説していく。
さらには株式投資の相談先としておすすめのIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）の特徴なども解説していくので、ぜひ本記事を参考に資産形成を始めてみてほしい。
株式投資における基礎知識
代表的な投資手法のひとつである株式投資だが、そもそもどのように投資を始めれば良いのだろうか。
ここでは、株式投資の仕組みや得られるリターン、始める手順について解説していく。
株式投資の仕組み
そもそも株式とは、企業が事業を行っていく上で必要となる資金を調達するために発行する有価証券のことだ。
その株式を取引して利益を狙う投資手法のことを「株式投資」と呼ぶ。
株式の購入は証券取引所で行うことができ、証券会社を通じて取引所に注文を出すこととなる。
つまり証券会社に専用の口座を開設する必要があり、口座を持っていない場合は株式投資を行えない。
なお、日本にある株式会社のすべての株式を証券取引所で売買できるわけではない。
証券取引所で売買できるのは一定の基準を満たした企業のみであり、その上で「上場」をする必要があるのだ。
我々が株式投資で取引できるのは基本的に上場している企業の銘柄のみであることを頭に入れておこう。
株に投資して得られるリターン
株式投資で得られるリターンは大きく以下の3つに分けられる。
- 値上がり益
- 配当金
- 株主優待
値上がり益とは、株価が購入時よりも上昇したタイミングで売却することで得られる差益のことを指す。
株価は市場での需要と供給に応じて変動しており、適切なタイミングで売買することでリターンを得ることができる。
配当金とは、企業が投資家に対して利益の一部を還元する形で支払う金銭のことだ。
定期的に支払われることから「不労所得」として配当金を受け取る投資スタイルを選ぶ人も多い。
ただしすべての株式で配当金が支払われるわけではなく、企業の方針によって異なる。
また、業績悪化によって配当金が減らされたり、無くなったりするリスクもある。
株主優待とは、出資者である株主に感謝の印として優待サービスを提供することを指す。
自社製品が贈呈されたり、サービスを割引で受けられるようになったりと魅力的な優待が多い。
株主優待も配当金と同様、企業の方針によって実施するかどうかが異なる。
株に投資する手順
次に、実際に株式投資を始める手順について解説する。
以下の手順は、楽天証券を利用して株式投資を行う場合の流れだ。
- 楽天証券に口座を開設する
- 取引金額を入金する
- 投資する銘柄を決める
- ウェブページまたはスマホアプリで購入の注文を行う
- 株式と現金の受け渡しが行われる
ネット証券の場合、口座開設はスマホで本人確認書類をアップロードし、必要事項を入力するだけで手続きが完了する。
楽天証券の場合、申し込みは最短5分で完了し、申込後から最短で翌営業日には取引のスタートが可能だ。
また、株式投資は最低1万円程度からでも始められる。
入金額に迷っている方はまずは1万円から始めてみても良いだろう。
投資する株の決め方
先ほどの手順で「投資する銘柄を決める」と紹介したが、どの株式銘柄を購入すべきか分からずに悩んでいる方も多いだろう。
ここでは、投資銘柄を決める際のポイントを紹介していく。
身近な企業から選ぶ
まず、普段利用しているサービスや製品を提供する企業に投資するという方法が挙げられる。
馴染みのある企業であれば投資のモチベーションも上がりやすく、情報を得やすいという点がメリットだ。
ある程度株式投資の経験を積んでいくと、業績を定期的にチェックしたり、新聞・ニュースで情報を収集したりする必要が出てくる。
よく知らない企業よりも、身近な企業の方が情報を集めるハードルが低くなるだろう。
身近な企業で投資に慣れていき、少しずつほかの投資先についての勉強をしていくことをおすすめする。
また、身近で普段よく名前を耳にする企業の場合、それだけサービスや製品が広く普及しているとも言える。
それなりの企業規模を有しているケースも多いため、投資先としては魅力的な銘柄と考えられるだろう。
身近な有名企業から投資先として有望な銘柄を探してみよう。
業績の安定性や成長性で決める
株価には、その企業の業績の安定性や将来の成長性などが反映される。
安定した業績を継続している企業は株式の需要が高く、株価も上昇していきやすい。
一方で、業績が不安定で将来性にも期待できない場合、株価は下落基調となる。
証券会社が提供するツールを活用すれば、銘柄の利益の伸び率や売上高の成長率を指定して検索可能だ。
長年安定した業績を残している企業や直近数年で企業規模を大きく拡大している銘柄などを絞り込み、期待できそうな投資先を選択すると良いだろう。
ただし「今後安定した業績を残せそうか」「これから業績を伸ばしていきそうか」という点は、単純に数字を見ているだけでは判断できない。
景気の動向や業界全体の動きなどを新聞・ニュースなどで日頃からチェックしておくことが重要となる。
習慣的に情報を収集し、業績の安定性や今後の成長性を見極めるスキルを養っていこう。
株主優待で選ぶ
株主優待に注目して銘柄を選ぶというのもひとつの手だ。
株式を保有しているだけで優待サービスを受け続けられるため、投資先としての魅力が高い。
例えば普段よく利用する飲食チェーンで「〇〇円分の優待券」といった株主優待が提供されていれば、お得に食事を楽しめる。
また、使い勝手の良いギフト券やQUOカードなどを提供している企業もある。
値上がり益を狙って投資するスタイルの場合、価格の変動を分析しながら適切なタイミングで売買しなければならない。
しかし、株主優待は廃止されない限りは保有しているだけで恩恵を受け続けられる。
優待サービスの魅力に注目して投資先の銘柄を選んでみても良いだろう。
株に投資する際の注意点
株式投資は比較的リスクが大きい投資手法であるため、適切なリスク管理が重要となる。
弊社が株式投資で損失を出したことのある投資家に実施したアンケートでも、失敗の原因の一つに「リスク管理不足」が挙げられている。
そこでここでは、株式投資で失敗しないためのリスク管理のポイントについて解説していく。
株には余剰資金で投資する
まず、必ず守るべきポイントとして「余剰資金で投資する」という点が挙げられる。
生活費や緊急用の資金は投資に回さずに預貯金等で確保し、残った余剰資金で株式投資を行うことが大切だ。
株式は高い収益性が期待できる一方、短期的には損失を抱える危険性もある。
生活費などのすぐ使う予定があるお金の場合、株式に投資してしまうと損失が生じて必要な金額が不足してしまう可能性がある。
株式投資に回すのは「当面使う予定がなく、多少の損失を抱えても問題ないお金」にしておくことが重要だ。
一般的には3ヶ月〜6ヶ月分の生活費・緊急用資金を確保しておくべきと言われている。
現時点でまったく貯蓄がないという場合は、まず預貯金で資金を確保してから投資を始めよう。
株式投資では長期・積立・分散を心掛ける
リスク管理の基本的なポイントに「長期・積立・分散の投資を実践する」という点が挙げられる。
いずれもリスクを軽減させる手法であるため、正しく理解して実践しよう。
長期投資は、数年から数十年というスパンで運用を行う手法のことだ。
短期的には価格が変動して大きな損失を抱えるリスクがあるものの、運用期間が長くなると価格変動の振れ幅が収束してリターンが安定化しやすい。
時間を上手く分散させ、短期的な価格変動の影響を軽減させよう。
積立投資は、一定の頻度で資産を買い付ける手法のことだ。
価格が高いときも安いときも買い続けるため取得金額が平均化され、値動きの影響が小さくなる。
株式を毎月・毎週などの頻度で積み立てていき、リスクを抑えた運用を実践しよう。
分散投資は、投資対象の国・地域や業種、資産クラスなどを分散させる手法のことだ。
特定の投資先に資産を集中させるのではなく、複数の投資先に資産を分けることでリスクを分散して万が一のダメージを抑える。
さまざまな業種の株式に分けたり、海外の株式にも投資をしたり、株式以外の債券などにも資金を投じたりして分散していくと安全性が高くなる。
長期・積立・分散投資を心掛け、なるべくリスクを抑えた運用を実践しよう。
株の急速な価格変動に備える
リスクを管理していても、急激な相場の変動によって多大な損失を被る可能性がある。
金融危機などによる価格変動に備えるポイントとして以下の2点が考えられる。
- 損切りルールを決めておく
- ナンピン買いをする
損切りルールとは、株価が「〇%下落したら売却する」というルールのことだ。
あらかじめルールを決めておくことで「まだ上がるかも」という感情に邪魔されることがなくなり、損失が拡大する前に手を打つことができる。
損切りラインに株価が達したら証券口座から通知が来る設定などをしておき、急速な価格変動に対応できるようにしておこう。
一方のナンピン買いとは、株価が下落したときに追加購入することで平均の取得単価を引き下げる手法のことだ。
安いタイミングで株式を購入できるため、株価が回復したときに大きなリターンを得られる可能性がある。
しかしナンピン買いをした後も下落が続いた場合、より大きな損失を抱えることになる場合もある。
ナンピン街をする場合も損切りルールを決めておくと良いだろう。
また、先ほど紹介した積立投資は急激な価格変動の影響を軽減できる手法である。
マーケットが暴落しても気にせずに積み立てていくというのもひとつの手だ。
株式投資の相談はどこにするべき？
ここまで株式投資の始め方や銘柄選びのポイントなどを解説してきたが、実際には難しいと感じている方も多いのではないだろうか。
特に投資経験が少ない初心者の方にはハードルが高い内容が多いため、専門家に相談することをおすすめする。
ここでは、株式投資における専門家の重要性やおすすめの相談先であるIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）に相談するメリットなどを紹介していく。
株式投資における専門家の重要性
株式投資を始める際、自分の運用目的やリスク許容度に合った銘柄を選択していく必要がある。
もちろん業績の安定性・将来性を見極めたり、マーケットの需給バランスを分析したりしなければならず、投資経験が少ない初心者の方にとってはハードルが高く、時間と手間がかかってしまう。
投資助言を行う専門家に相談すれば、銘柄の分析や適切な投資先の選定、リスク管理などのアドバイスを受けられる。
専門家がベストなプランを導き出してくれるため手間や時間がかからず、投資初心者の方や忙しくて投資に時間をかけられない人でもスムーズに最適解に辿り着ける。
株式投資は数ある運用手法のなかでも比較的リスクが大きいため、大切な資金を投じる際は専門家の力が必要不可欠と言えるだろう。
投資助言を行う専門家からアドバイスをもらい、最適なプランで資産運用を始めよう。
IFAの役割
IFAは資産運用アドバイザーであり、銀行や証券会社などの金融機関から独立していることが特徴の専門家だ。
顧客から相談を受け、投資プランのアドバイスや具体的な商品の提案・仲介を行うことが主な役割となっている。
IFAは提携先の金融機関の商品を提案・仲介するが、金融機関から販売方針や営業ノルマを指示されることはない。
中立な立場で顧客にとって本当に必要な商品を提案できることが強みだ。
また、原則として転勤などがなく、担当者が長期的にサポートしてくれることも特徴として挙げられる。
自分のことをよく知る担当者が一貫した方針で助言を提供してくれるため、信頼して運用相談を行える。
株式投資の相談を検討している方は、中立な立場で助言を行うIFAに相談してみてはいかがだろうか。
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株式投資を始めてみよう
株式投資を始めるためには、証券会社に専用の口座を開設する必要がある。
本記事で紹介した手順や銘柄選びのポイントを参考に、自分に合った投資先で株式投資を始めてみよう。
株式投資について疑問や不安がある場合は、投資助言を行う専門家からアドバイスを受けることをおすすめする。
特に、IFAは中立な立場からあなたに最適なアドバイスを長期にわたって提供してくれるため、おすすめの相談先だ。
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