株式投資のおすすめ銘柄と運用法を徹底解説

日経平均がバブル以来の史上最高値を更新し、株式投資への注目が高まっている。

新NISAの盛り上がりも重なり、ネット証券の口座開設数も増加し、個人投資家の裾野が広がっているのは明らかだ。

インデックスファンドを用いたパッシブ運用が人気だが、個別株投資に挑戦してみたいという投資家も多いのではないだろうか。

個別株投資を実際にするかしないかは別にして、株式投資の基礎知識を勉強したいという人もいるかもしれない。
まずは基本的な株の選び方や分散投資するための株式投資ポートフォリオについて知りたい人はこちらを参考にしていただきたい。

そして、本記事では株式投資を始める際に知っておきたい基礎知識やおすすめの日本株式銘柄を紹介する。
配当利回りおすすめ銘柄、優待株おすすめ銘柄に興味がある人はこちらを見てほしい。

加えて、海外株式投資に興味のある人は米国株式ランキングやおすすめの新興国株式も必見だ。

株式投資について知れば資産運用全般に対する理解も深まるだろう。

なぜ株はおすすめなのか？基本から理解しよう

株式投資は当たり前のように使われている言葉だが、紙ですらなくなった電子データの株券に何故、価値がついているのか素朴な疑問に答えられない人も多いのではないだろうか。

株式投資とは、そもそも何を売買しているのかを最初に確認しておきたい。

また、個人投資家が株式投資を始める前にどのようなリターンが期待でき、どのようなリスクを背負うことになるのかもあわせて知っておきたい。

その上で株式投資を始める前に、あなたがするべきことを整理しよう。

以上3点について確認する。

何となく知っているつもりの株式投資に対する理解が深まれば幸いだ。

株式投資の基礎知識

株式とは「株式会社が資金調達のために発行する有価証券」のことだ。

株式に出資した株主には主に以下の３つの権利がある。

株式に投資をすることは部分的に企業のオーナーになるのと同じことだ。

つまり、株式は会社の所有権がバラ売りされたものと考えると分かりやすいのではないだろうか。

持ち株比率が1%を超えると株主総会で議案を提出、3％で会社の帳簿閲覧、34％以上を持てば株主総会拒否権、51%以上で取締役の選任や決算の承認、67%を超えると株主総会で第三者が拒否権を行使できなくなり会社の経営を実質、自由にできてしまう。

持ち株の数に応じて権利が大きくなる仕組みだ。

株式以外に会社が資金調達のために発行する有価証券に債券がある。

債券への投資は株式投資とは異なり、会社へのお金の貸し手になることを意味する。

株式は証券取引所を通じて売買されるのが原則だ。

日本ならば東京証券取引所、名古屋証券取引所、福岡証券取引所、札幌証券取引所の４つがある。

ちなみに大阪は株式ではなくデリバティブ取引専門の取引所となっている。

そして、東証は2022年4月から市場再編され３つの市場区分に分類された。

個人投資家はこれらの市場に上場された株式を、証券会社などを通じて売買が可能だ。

証券会社ごとに注文画面などは異なるが株式の売買単位や注文などには共通のルールがある。

最低限押さえておきたい ポイント	ルール
株式の売買単位	最低売買単位100株が原則 ※単元未満株を売買できるサービスもある
取引時間 （東京証券取引所）	午前9:00〜11:30（前場） 午後12:30〜15:00（後場）* 15:30に延長予定 ※夜間取引（PTS取引）もあるが、参加者が少なく流動性が低い
売買方式	オークション方式（条件の合った売り注文と買い注文を約定させていく）  価格・時間・成行注文の順に優先されて売買が成立する
注文方法	指値：売買する価格を指定して注文 成行：売買する価格を指定しないで注文（とにかく早く買いたい、売りたいときに使う）
受け渡し	約定日を含めて３営業日目

ただ、実際に注文してみないことには勝手がつかめないかもしれない。

最初は最低売買単位で小さくはじめてみることをおすすめする。

ちなみに外国株の取引は日本株と似ているところも多いが、取引単位や時間、1日の値幅制限があるかどうかなど細かいルールに違いがあるため注意しよう。

株式投資のリスクとリターン

株式投資のリスクとリターンについて債券と比較しながら考えてみよう。

株式は同じ有価証券の債券に比べると相対的にリスクが高い。

債券は満期まで保有すれば発行体が倒産などしない限りは決められた額が返ってくる。

また発行体の企業が倒産しても債券の方が株式よりも優先的に弁済される。

一方、株式は業績や市場全体の動向次第で元本割れしてしまうことも珍しくない。

発行体が倒産しても弁済は債券の後だ。

また、値動きに関しても株は債券よりも上げ下げが一般的に激しい。

株式は元本が保証されず、発行体が倒産しても弁済は後回しで値動きも激しい。

しかし、株式は債券に比べてリスクが高い代わりにリターンも期待できるところが魅力だ。

業績次第や市況次第で、持ち株が倍の価値になったという話も株式投資の世界では決して珍しい話ではない。

業績が良く配当金を多く受け取れることもあれば、日本株ならば株主優待の特典をもらえることもある。

債券は収支がほぼ確実に予測できる反面、株式ほど大きなリターンは見込めない。

	株式	債券
リスク	高い	低い
リターン	高い	低い・予測しやすい
発行体が倒産した場合	後回しにされる	優先的に弁済

株式は債券に比べてハイリスク・ハイリターンな投資先であることを押さえておこう。

株式投資を始める前にするべきこと

株式投資を何も考えなしに始めてしまうと抱えるべきではない大きなリスクを抱えて、運が悪ければ資産を大きく失ってしまうかもしれない。

最低限、始める前にするべきことは以下の3点だ。

まず、リスク許容度だが、個別株の投資は一般的に債券投資やインデックスファンドに比べると高くなりやすい。

そのため個別株投資が本当に必要かどうかを考えてみてほしい。

もちろん、パッシブ運用をしているから個別株投資をするべきではないということではない。

応援したい企業の株を買う、株主優待目的で株を買う、許容できる範囲で株式投資によるリターンを狙うのも良い。

ただ、リスク許容度に応じて優先順位を決めて納得できた上で株式投資を始めてほしい。

投資資金はよく言われていることだが、失っても問題のない資金で始めよう。

特に個別株に回す投資は失ってはいけない資金をあてるべきではない。

堅実な資産形成をするためのインデックスや債券などの投資資金と、個別株投資の資金はしっかり分けておくことが望ましい。

また、株式投資をする前に適切な運用目標を設定したい。

根拠なしに2倍、3倍といった無理な目標を立てるとその分、大きなリスクを背負うことになりかねない。

リターンはリスクの対価という関係にあるため、無理な目標を目指すと資産を大きく失う恐れもあるためだ。

ライフステージに応じて、お金がどの程度、必要なのかを計算するなど資産運用と実生活を切り離さずに現実的な資産運用計画を立てることが望ましい。

ただ、せっかく個別株投資をするのであれば日経平均株価などの代表的なインデックスを上回ることを目標にしてみると良いかもしれない。

おすすめの株式銘柄を紹介！

日経平均株価がバブル期以来の史上最高値を更新し、日本株に再び注目が集まっている。

SBI証券や楽天証券では日本株の取引手数料に無料のコースが登場し個人投資家にとって買いやすい環境がそろってきた。

日本株は100株単位からの購入で米国株のように1株から買えない点から敬遠する投資家もいるかもしれない。

しかし、新NISAの制定に伴い株式分割をすることで1株当たりの株価を下げる企業も増えている。

例えば1株1,000円を2株に分割すれば1株あたり500円になって買いやすくなる。

一時期、中国の上海市場に時価総額で抜かれていた東京証券取引所だが、2024年にはアジア首位を奪還した。

近年は米国株投資が人気だったかもしれないが、取引手数料が安く為替リスク、為替手数料もない日本株にも注目したい。

本記事では以上４つの観点から投資妙味のある銘柄を紹介する。

少額から投資できる銘柄

10万円以下で投資できて個人投資家にも馴染みが深い銘柄3社を挙げる。

株式投資の注文を少額から投資できる銘柄で経験してみるのも良いだろう。

2024年4月9日現在、NTTは18,000円以下で購入できる。

NTTは2023年に1株を25株に株式分割したことで最低投資額が大幅に引き下がったことで話題になった銘柄だ。

NTTは言わずと知れた日本最大手の通信事業グループだが、お年玉でも気軽に買える。

ヤマダホールディングスは、全国展開している家電量販店でお馴染みの会社だ。

買い物で利用したことがある人も多いのではないだろうか。

2024年4月11日時点で45,870円から投資できる。

100株でも株主優待を3月末に500円分（1枚）、9月末に1,000円分（2枚）がもらえるため、お得に感じられるだろう。

ENEOSホールディングスは2024年4月11日時点で77,110円から購入できる。

車を運転している人ならガソリンを入れる際にお世話になったことがある人も多いだろう。

原油高と円安の恩恵を受けやすい。

もし、10万円以下でも投資資金の割に高い、分散投資するには厳しいという場合は単元未満株を検討してみるのも良いだろう。

SBI証券ならばS株、楽天証券ならばかぶミニ®というサービスで1株からでも購入できる。

配当利回りの高い銘柄

株投資は値上がり益だけではなく配当金を受け取れることも魅力だ。

そこで、配当利回りが高く信頼できる企業を３つ挙げた。

武田薬品工業は配当利回り4.3%、JTは4.9%、ソフトバンクは4.4%だ。（2024年4月調べ）

配当利回りはネット証券などでスクリーニングをすれば利回りが高い銘柄を上から順番に抽出できる。

しかし配当利回りは必ずしも高ければ良いというものではない。

配当利回りの計算式は以下の通り。

配当利回り（％）＝ 1株当たりの年間配当金額 ÷ 1株当たりの株価 × 100

例えば1株あたりの年間配当金が10円で1株あたりの株価が200円の銘柄があったとする。

計算すると5%になる。

仮にこの株価が業績不振で半値の100まで下がったとしよう。

計算すると配当利回りが10%になる。

株価が下がると配当利回りが計算上、増えてしまう。

そのため配当利回りの高さだけで投資をしてしまうと業績不振の問題のある銘柄で、配当を期待していたのに投資家に配当を還元できる余力がなくなり、値下がりして配当も受け取れないという事態になりかねない。

そのため業績が良好で、過去に配当を減らしておらず増やしているかどうかまで確認することが大切だ。

なお、冒頭で紹介したJTは、弊社が実施したアンケートでも「安定して高い配当金が受け取れる銘柄」として投資家から評価されており、配当利回りを狙った株式投資に最適だといえるだろう。

株主優待が受けとれる銘柄

株主優待は日本株に投資をする醍醐味の一つかもしれない。

個人投資家の中には株主優待を目的に日本株投資をする人も少なくない。

また株主優待がある企業は、個人投資家が安定した株主となってくれたり、買い支えをしてくれたりするため株価の安定に寄与するという見方もある。

全国どこでも使いやすい３つの株主優待銘柄を紹介する。

イオンの株主優待は充実している。

100株以上の所有で送られてくる「株主ご優待カード」は持株数に応じて3%〜7％が還元される。

他にもイオンシネマで映画を割引価格で見られるなどメリットが多い。

生活圏にイオンがあれば株主優待の特典の恩恵は大きい。

コメダホールディングスの株主優待は、コメダ珈琲店で使えるプリペイドカード「KOMECA」だ。

年２回１回あたり1,000円分が入金される。

毎年2月末日時点で、株式を3年以上継続保有、かつ300株以上保有で長期保有株主制度の対象となり通常の優待に加えて入金額が1,000円分上乗せされる。

日本マクドナルドHDの株主優待はマクドナルドの優待食事券だ。

バーガー類お引き換え券、サイドメニューお引き換え券、ドリンクお引き換え券で構成されている。

切り離して使えるところが便利だ。

株主優待に関しては生活スタイルによって使い勝手も異なるだろう。

自分に合った株主優待銘柄を探してみるのも日本株投資の醍醐味かもしれない。

高い成長率が見込める銘柄

成長株投資にはさまざまなアプローチがある。

成長ストーリーが描けそうかどうか、業績が右肩上がりかどうかという観点から３つの銘柄を挙げた。

M&A総研HDは企業の買収や合併を事業継承の支援をする会社。

日本には後継者がいない中小企業も少なくないため、M &Aを通して企業を存続させたいという需要が多い。

通期業績の推移も右肩上がりで売上高が2021年9月で1,328百万円、3,911百万円、8,642百万円と急成長している。

ファーストリテイリングはユニクロの世界展開が好調だ。

海外旅行をしてみると世界各国にユニクロの店舗があることに気づくだろう。

IRによれば、2023年の北米事業が特に好調な様子。

東京エレクトロンは日本を代表する半導体関連企業だ。

半導体需要が今、話題の生成AI用の用途で需要が大きく見込まれることから今後の成長が期待できる。

日本には他にも個性豊かな銘柄が多く上場されている。

業績や成長ストーリーなどさまざまな観点から、銘柄を選ぶのも個別株の醍醐味だ。

株式投資を成功させるおすすめの投資方法

個別株の投資は高いリターンが狙えることが魅力だが、債券や投資信託への投資に比べて注意するべき点が多い。

注意点と対策を知らずに個別株投資を始めてしまうとリスクを不必要にとってしまったり、場合によっては資産を大きく失うことにつながったりする。

以上３つの観点から個人投資家が株式投資を始める際のポイントを紹介する。

株式投資のコスト効率を高める

取引手数料は株式が上がろうが下がろうが確実にかかるコストだ。

例えば売買手数料が約定代金の1%かかる場合、100万円の株を買って同じ値段で売ると往復で98万円になってしまう。

特に短期間に何度も売買を繰り返すデイトレードなどでは取引手数料をいかに抑えるかが投資家の関心ごとの一つだった。

しかし、近年では大手ネット証券のSBI証券、楽天証券で日本株の取引手数料が無料のコースが利用できるようになった。

無料とまではいかなくともネット証券各社の日本株の取引手数料は各社の企業努力によって低く抑えられている。

ただし、対面証券や電話取引などでは取引手数料が約定代金の1%以上かかることもある。

サービスに必要なコストが上乗せされているため多少の手数料がかかるのは仕方ないが、選ぶ証券会社や注文方法によって売買手数料に大きな差があるため、ご自身が利用する金融機関の手数料に関しては事前に確認しておこう。

応用編になるが、外国株を取引する場合は日本株以上に取引にかかるコストについて注意する必要がある。

外国株を買う場合、日本円ではなく投資したい国の通貨に替えて取引しなければならないためだ。

そのため売買手数料だけでなく売買するにあたって為替手数料がどの程度かかるかを事前に確認しておきたい。

個人投資家に人気の米国株に関しては取引手数料、為替手数料が抑えられているところも多いが、新興国の個別株は取引手数料も為替手数料も高めになりがちだ。

次に注意したいのが税金だ。原則、分離課税で所得税と住民税あわせて20.315%が売却益と配当金に課税される。

配当金に関しては総合課税を選択することもできるが、給与所得や事業所得などと合算されるためどちらの課税方法を選ぶ方が有利かは事前に調べておきたい。

株式投資のリスク管理を徹底する

株式投資を始める際に初心者が気にするのは以下の２つではないだろうか。

投資本や雑誌などを読むと、おすすめ銘柄が挙げられていたり、株式を選ぶための指標やファンダメンタル分析の方法などが紹介されていたりするだろう。

いつ売買するかを判断する基準にはテクニカル分析がよく紹介されている。

例えば、当たるかどうかは別にして２つの移動平均線がクロスしたら買いのタイミング、売りのタイミングというような内容を目にすることもあるかもしれない。

この2つも投資の際には重要なことかもしれない。

しかし、「どれだけ買うのか？」に関してはそれほど意識されていないのではないだろうか。

株式投資の世界ではポジションサイズなどと呼ばれている。

例えば投資資金が500万円あって250万円分を株式の投資に当てたら50%のポジションをとっていることになる。

仮に一つの銘柄にポジションを500万円の投資資金100%投じていて下げ相場が訪れて半値になったとする。

250万円も損することになる。しかし50％のポジションで投資をしていれば半値になっても125万円の損で済む。

市況に応じて弱い相場の時はポジションを控えめに、強い時はポジションを多めに取るなどメリハリをつけられるようになると運用成績が安定してくるだろう。

また、個別株投資と言っても適度な分散投資を心がけたい。

例えば一つの銘柄に投資するポジションは5%〜10%程度にとどめるなどルールを決めておくだけでも、分散投資によるリスク軽減の恩恵がある。

個別株は投資先が倒産する可能性もあり信用リスクが高い。

仮に100％一つの銘柄に集中投資をして倒産したり、決算が投資家の期待にこたえられず大きく売り込まれたりすることがあると、資金を大きく減らしてしまうことになりかねない。

株式投資では「どれだけ買うか」も意識した運用を心がけてほしい。

急激な株価変動に備える

個別株はインデックスファンドよりも激しい値動きをするのが一般的だ。

急騰した銘柄が1ヶ月もしないうちに半値になってしまうことも珍しくはない。

そのため事前に損失を限定できるルールを投資計画に組み込んでおくことをおすすめする。

例えば、買った株が10%下がったら損切りすると決めておくだけでも厳しい株式市場で生き残れる可能性は高くなる。

先にリスク管理のところで紹介したポジションサイズと損切りを組み合わせると、急激な株価変動リスクにも対処しやすくなる。

値が下げても値が飛ぶような下げでなければ、１回のトレードで投資資金全体の1%程度の損失ですみ、仮に会社が倒産しても10%の損失ですむ。

この２つを守るだけでも急激な株価変動リスクから資産を守りやすくなるだろう。

リスク対処法は順張りと呼ばれる右肩あがりに値が上がる個別株投資で用いられている。

ここに挙げたリスク管理法は一例だが、大切なのはリスクがあることを前提とした投資計画を立ててから株式投資を始めることだ。

株のおすすめ銘柄や運用法は誰に相談するべき？

個別株の投資はリターンも大きく狙える。しかし、考えなければいけないことも多い。

数ある銘柄の中から投資先を選ぶのも時間と手間がかかる。

市場の動向に気を配り、適切なリスク管理をするのも初心者には決して簡単ではないだろう。

株式投資をしたいが一人で判断するのは不安という人もいるかもしれない。

そこで、おすすめなのがプロに相談することだ。

株式投資における専門家の重要性と具体的な相談先、探し方について解説する。

株式投資における専門家の重要性

株式投資は投資信託への投資以上にリスク管理に気を配らなければならない。

信用リスクが高く、個別株それぞれの業績を左右する材料も丁寧に追いかけ、何かあった際には適切な売買の判断を下す必要がある。

誰にも相談できない状態で株式投資をするとなると不安なことも多いのではないだろうか。

専門家は確かな知識を持っている。

株式投資をする際にどのようなことに気をつけるべきか等、客観的なアドバイスを受けることで手堅い運用ができるだろう。

また、株式投資以外の投資信託や債券、ライフイベントに応じたお金の相談など総合的な観点から個別具体的なことも聞ける。

各種メディアでも投資に関する情報はあふれているかもしれない。しかし、それらは一般論の域を出ない。

リスク許容度や運用方針、ライフイベントに沿った株式投資のアドバイスを受けるなら、専門家に相談するのが確実だ。

IFAの役割とメリット

株式投資の専門家というと、証券会社や銀行のアドバイザーを思い浮かべる人も多いのではないだろうか。

しかし証券会社や銀行などの特定の金融機関に所属しているアドバイザーは投資家と利益相反の関係になりがちな点に注意が必要だ。

特定の証券会社や銀行に所属していると、どうしても所属している金融機関が販売したい商品を提案せざるを得ない立場になってしまう。

手数料を稼ぐために不要な回転売買をすすめられるなどトラブルも多い。

全ての金融機関に当てはまる話ではないが、良い専門家を見つけるのは簡単ではない。

また、自分の資産運用を相談できる担当者を選べないのが一般的だ。

そこでおすすめなのがIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）だ。

IFAは特定の金融機関から独立した資産運用の専門家だ。

FP（ファイナンシャルプランナー）との違いは、資産運用の相談に応じるだけでなく株式投資の注文の仲介や個別具体的な提案まで一歩、踏みこんだ業務に対応できることだ。

中立な立場だからこそ資産運用の提案ができることが強みだ。

もし、株式投資を含む資産運用全体について中立で客観的なアドバイスを求めるならIFAへの相談がおすすめだ。

「資産運用ナビ」がおすすめ

IFAはどこで探せば良いのか分からないという人も多いのではないだろうか。

そこで、おすすめなのが投資家とIFAをマッチングする検索サービス「資産運用ナビ」だ。

「資産運用ナビ」に、あなたのプロフィールや困りごとを入力すれば、おすすめのIFAのプロフィールが提案される。

そして、IFAの経歴や得意分野、預かり資産などを確認し、気になるアドバイザーがいればオンラインで無料相談できる仕組みだ。

それぞれのIFAへの初回相談は無料だ。

そのため万一、相性が合わなかったとしても他のIFAに無料で相談できる。

あなたの資産を預けられる信頼できるIFAが見つかるだろう。

もし、株式投資で悩み事があれば、「資産運用ナビ」を活用してみてほしい。

プロフィールで日本株などの個別株投資が得意かどうかを確認してから相談すると良いだろう。

あなたにおすすめの株を見つけよう

株式投資を始める前に知っておくべき知識について解説した。

インデックスファンドなどの投資信託でのみ資産運用をしている人でも、株券に値がつき売買の対象になっているのかという基本的なところから、日本の株式市場の仕組み、注文方法などは個別株投資をしない投資家でも最低限は押さえておきたい。

また、実際に個別株投資に挑戦したい人のために複数の観点から具体的な銘柄の紹介、リスク管理の方法についても言及した。

ただし株式投資の世界は奥が深く紹介できたことは一例に過ぎない。

リスク許容度や運用方針次第では、もっと別の銘柄や運用法が合っていることもあるだろう。

最適な株式投資を含む資産運用は個々によって異なる。

株式投資について、疑問や不安があれば専門家に相談することをおすすめする。

相談するならIFAがおすすめだ。

特定の金融機関に所属していないため中立な立場から、投資に関するアドバイスを受けられるためだ。

株式投資の相談にも乗ってもらえる。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」で、あなたにあったIFAを探してみよう。

おすすめの株式に関するQ&A