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米国ETF投資のメリットを徹底解説!賢く運用して資産を増やそう

この記事で解決できるお悩み
  • 米国ETF投資のメリットが知りたい
  • 米国ETF投資で注意するべきポイントを理解したい
  • おすすめの米国ETF銘柄が知りたい

近年、ネット証券の拡大とともに米国の取引所に上場するETF(上場投資信託)の人気も高まっている。

メリットが多く初心者でも投資しやすいため、これから資産形成を始める方にもおすすめの投資先だ。

特徴や注意すべきポイントを正しく理解し、適切に運用していこう。

本記事では、米国ETF投資のメリットや気をつけるべきポイント、おすすめの銘柄について解説する。

記事の最後にはおすすめの相談先である「IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)」の特徴や相談方法について解説していくので、ぜひ本記事を参考に米国ETF投資を実践しよう。

目次

米国ETF投資のメリット

米国ETF投資のメリット わたしのIFA

まず、米国ETFの基本的な特徴や投資を行うメリット、銘柄の選び方について解説していく。

具体的な投資戦略を考える前に、どういった特徴の投資商品であるのかを把握しておこう。

米国ETFとは

米国ETFとは、米国の証券取引所に上場する投資信託のことだ。

S&P500やナスダック総合指数などの株価指数に連動するものが代表的だが、特定の業種に投資するセクターETFや債券価格に連動する債券ETFなど、さまざまな種類が存在する。

米国ETFは米国の証券取引所で売買されるため、取引通貨は米ドルとなる。

国内の証券取引所に上場するETFとは違い、為替レートの変動が収益に影響を与える点が米国ETFの特徴だ。

米国ETFのメリット

米国ETFに投資するメリットとして主に以下の2点が挙げられる。

米国ETFに投資するメリット
  • 少額で分散投資が行える
  • リアルタイムで売買できる

米国ETFは複数の企業に幅広く投資が行われる仕組みとなっているため、1つの商品だけで分散効果が得られる。

数千円〜数万円程度で購入できる商品が多く、少額で簡単に分散投資を行えることが大きなメリットだ。

また、取引所に上場しているため、取引時間中は株式と同じようにリアルタイムで売買できる。

相場の成り行きに任せて注文価格を決定する「成行注文」や価格を指定して発注する「指値注文」などを行えることが特徴だ。

通常の投資信託の場合、1日1回決定する基準価額をもとに売買することとなり、さらには発注時点では価格が分からない「ブラインド方式」が採用されている。

リアルタイムでの値動きを見ながら希望する価格で発注できる点は米国ETFの強みと言えるだろう。

米国ETFの選び方

米国ETFを選ぶ際のポイントとして以下の3点を押さえておこう。

  • リスク許容度に合ったテーマ
  • 目標リターン
  • 手数料

米国ETFにもさまざまな種類が存在し、銘柄ごとにリスク・リターンのバランスは異なる。

特定のテーマ・セクターに特化したETFは相対的にリスクが高く、市場全体を網羅した指数連動型のETFは分散によってリスクが低い。

自分自身のリスク許容度に合わせて投資先銘柄を選定しよう。

また、過去の運用パフォーマンスをもとに目標リターンに近い成果を出せそうな銘柄を選択することも大切だ。

「いつまでにどのくらいの資産を準備したいか」という目標を明確にし、どのETFを選べば目標を実現できるのか考慮して銘柄を選択しよう。

そして、手数料を比較しておくことも重要だ。詳しくは後ほど解説するが、米国ETFには「経費率」というコストが発生する。

コストが多く引かれればその分運用パフォーマンスも低下するため、なるべく低コストで運用できる銘柄を選ぶことが大切だ。

メリットだけじゃない!知っておきたい米国ETFの注意点

メリットだけじゃない!知っておきたい米国ETFの注意点 わたしのIFA

メリットが多い米国ETFだが、以下のような点に注意しておく必要がある。

  • 税金の仕組みと手数料
  • 為替リスクの管理
  • 取引時間と市場の動向

米国ETF投資におけるトラブルを回避するためにも、上記3点をしっかりと押さえておこう。

税金の仕組みと手数料

米国ETF投資のコストである「税金」と「手数料」について正しく理解しておくことが大切だ。

特に税金については日本の株式・ETFと少し異なる部分があるため、確認しておこう。

米国ETFを売却したときの利益については原則として米国では課税されず、国内のみ課税される。

税率は20.315%となっており、申告分離課税の対象だ。

確定申告によって損益通算や譲渡損失の繰越も可能である。

一方、米国ETFの配当金については米国・国内の両方で課税される。

米国で税率10%が源泉徴収された後、残りの金額に国内で20.315%が源泉徴収される仕組みだ。

米国・国内での二重課税を避けるためには、確定申告を行って「外国税額控除」を行わなければならない。

また、米国ETFの手数料については保有期間中に「経費率」という形で引かれ続ける。

投資信託の「信託報酬」に比べると経費率は低い傾向にあるものの、同じ指数を対象とした商品でも差が生じる場合がある。

銘柄ごとの経費率をチェックし、できるだけコストを抑えて運用できる商品を選ぶことが大切だ。

税金と手数料を考慮した上で、投資戦略を立てていこう。

為替リスクの管理

前述の通り、米国ETFは米ドルで取引される商品であるため、日本円と米ドルの為替レートの変動に応じて収益が変化する。

購入時よりも円安・ドル高になれば利益、円高・ドル安になれば損失が発生するという仕組みだ。

為替リスクを管理するポイントとして以下の2点が挙げられる。

  • 通貨を分散させる
  • 投資タイミングを分散させる

投資対象の通貨が米ドルに集中してしまうと、米ドルと日本円の為替レートの変動に資産が大きく影響を受けてしまう。

米ドル・日本円以外の通貨にも分散して投資を行い、為替リスクを軽減するという方法がある。

また、一定の頻度で積立投資を行えば、投資タイミングの分散によって為替変動の影響を軽減できる。

金融機関の定期買付サービスなどを活用し、米国ETFを積立投資していくと良いだろう。

取引時間と市場の動向

米国ETFは現地の取引時間で取引が行われるため、日本では深夜から早朝にかけての時間帯で取引することとなる。

なかなか市場の動向をリアルタイムで追いかけることが難しい点に注意が必要だ。

米国市場は日本時間の「23:30〜6:00(サマータイムは22:30〜5:00)」に取引が行われる。

時間外でも発注自体はできるが、リアルタイムで値動きをチェックしながら売買タイミングを見極めたい場合は夜の時間帯に取引しなければならない。

ただしETFは中長期的な投資に向いている商品が多く、短期間での値動きに執着する必要は基本的にない。

翌朝起きてから値動きをチェックする程度で問題ないと言えるだろう。

米国ETFのメリットを活かせる銘柄

米国ETFのメリットを活かせる銘柄 わたしのIFA

次に、具体的なおすすめ銘柄について紹介を行う。

本記事では、以下の3つの米国ETFについて解説する。

  • VOO
  • VYM
  • QQQ

それぞれ特徴やリスク・リターンのバランスが異なるため、自分に合ったものを選択しよう。

VOO

VOOはバンガード社が提供するETFで、米国のS&P500に連動する成果を目指した銘柄である。

S&P500は米国の代表的な大企業500社を対象とした株価指数だ。

米国は世界最大の経済大国であり、その経済をリードしてきたのがS&P500を構成する企業群である。

今後も世界の経済を牽引していくリーダーのような企業が多く含まれているため、持続的な成長が期待されている。

運用を行うバンガード社は世界最大規模の運用会社であり、投資家からの資金が集まりやすい。

大規模な資金をもとに運用を行っているため、コストを抑えた商品を提供できる点が強みの運用会社だ。

2024年4月現在、VOOの経費率は0.03%という水準で運用されている。

低コストで米国経済の成長の恩恵を受けたい方はVOOへの投資がおすすめだ。

VYM

VYMはVOOと同様にバンガード社が提供するETFであり、米国市場に上場する「高配当株式」に投資を行う銘柄だ。

「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス」がベンチマークとなっており、高い分配金利回りを維持していることが特徴として挙げられる。

組み入れられている代表的な銘柄には「ジョンソン・エンド・ジョンソン」「プロクター・アンド・ギャンブル(P&G)」など、日本でも有名な企業が多い。

成長企業への投資というよりは、安定した配当を継続する成熟企業を中心に投資するETFとなっている。

VYMは高い分配金利回りだけでなく、価格も堅調に推移している。

大幅な価格上昇が期待できる銘柄ではないものの、定期的な分配金を受け取りながら着実に価格上昇による利益も得られる投資先と言えるだろう。

経費率は2024年4月現在で0.06%と低コストとなっている。

コストを抑えつつ、定期的な分配金収入を得たい方はVYMへの投資がおすすめだ。

QQQ

QQQはインベスコ社が提供するETFであり、NASDAQ100に連動するように設計された銘柄だ。

NASDAQ100とは、米国のNASDAQ証券取引所に上場する銘柄のなかで金融機関を除いた時価総額上位100銘柄で構成される株価指数である。

NASDAQ証券取引所には米国の主要なテクノロジー企業や成長企業が多く上場しており、「アップル」「アマゾン」「マイクロソフト」などの有名企業が主要な投資先である。

日本でも名前を耳にする機会が多い企業が多く含まれているため、親しみやすいと言えるだろう。

米国ではテクノロジー関連の企業が次々と大きな成長を見せており、近年では「エヌビディア」「テスラ」といった企業が急速に株価を伸ばしてきた。

今後のテクノロジー業界を牽引する次世代の成長企業も含めて投資できるため、投資対象として非常に魅力的と言えるだろう。

なお、経費率は2024年4月現在で0.20%となっており、上記2銘柄に比べると少し高めにはなっている。

しかし高いパフォーマンスを期待できる投資先であるため、テクノロジー発展の恩恵を受けたい方はQQQへの投資も検討してみよう。

米国ETFのメリットを活かしたいなら誰に相談するべき?

米国ETFのメリットを活かしたいなら誰に相談するべき? わたしのIFA

ここまで米国ETFのメリットやおすすめ銘柄を紹介してきたが、まだまだ疑問や不明点が残っているという方も多いだろう。

資産運用に対して悩みを抱えている方は専門家である「IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)」に相談することをおすすめする。

ここでは、ETF投資について専門家に相談すべき理由やIFAに相談するメリット、おすすめのIFA検索サービス「わたしのIFA」について解説していく。

米国ETF投資を専門家に相談する重要性

米国ETFは税金や手数料で注意すべき点が多く、為替リスクを管理しながら運用していく必要がある。

その上で自分に合った銘柄を選定する必要もあるため、投資を始めるまでのハードルが高い投資先だ。

資産運用の専門家に相談を行えば、税制面や為替リスクを考慮した投資プランを提案してもらえる。

あなたの資産状況や運用目的、マーケットの状況に合わせて適切な投資先銘柄を紹介してもらえるため、安心して投資を始めることが可能だ。

もちろん運用がスタートしてからも相談可能であるため、ライフステージの変化や市場環境の変動に合わせたアドバイスを受けることもできる。

定期的にアドバイスをもらいながら、状況に応じたベストな運用を継続していけるだろう。

効果的な米国ETF投資を実践するためにも、資産運用の専門家に相談することを検討してみてはいかがだろうか。

IFAの役割とメリット

IFAは資産運用アドバイザーの一種であり、銀行や証券会社などの金融機関から独立した立場を保つ専門家だ。

投資プランの作成支援だけでなく、具体的な投資商品の提案・仲介や定期的な運用ポートフォリオの見直しなどを通じて顧客の資産を増やすことが役割となっている。

IFAは、提携している金融機関の商品を提案して取り次ぐものの、販売方針や営業ノルマを金融機関から与えられるわけではない。

完全に金融機関から独立した中立な立場を保っているため、顧客目線で本当に必要な商品のみを提案してもらえる。

また、IFAには転勤や異動などが原則としてないため、長期的に信頼関係を構築できる。

自分のことをよく知る担当者が寄り添ってサポートを継続してくれるため、安心してさまざまな悩みを相談できるだろう。

米国ETF投資をはじめとした資産運用の悩みは、中立な立場で長期的にサポートを行えるIFAに相談することを検討しよう。

IFA検索サービス「わたしのIFA」

「わたしのIFA」では、あなたにぴったりのIFAを無料で紹介するサービスを提供している。

あなたの希望する条件をたった60秒、フォームに入力するだけで最適なIFAが紹介される仕組みだ。

紹介されたIFAは事前にプロフィールをチェックでき、経歴や得意分野を確認した上で相談したい担当者を選べる。

気になるIFAが見つかれば、そのまま面談を申し込むことも可能だ。

また、IFAの相談は全国47都道府県どこでも対応しており、現地のアドバイザーが投資に対する考えを丁寧にヒアリングしてプランの提案を行う。

WEB・対面の希望にも対応しており、好みに合わせて面談方法を選択可能だ。

IFAの紹介料や相談料は原則無料となっているため、気軽に専門家に相談できる点も魅力だ。

資産運用の相談先をお探しの方は、ぜひこの機会に「わたしのIFA」を活用して信頼できるアドバイザーを探してみてはいかがだろうか。

米国ETFのメリットを活かして投資を始めよう

米国ETFのメリットを活かして投資を始めよう わたしのIFA

米国ETFは少額で分散投資ができ、リアルタイムで売買を行える点が魅力の投資商品だ。

税金や手数料を正しく理解し、為替リスクの管理を徹底した上で投資に活用することをおすすめする。

また、本記事では具体的な銘柄を紹介してきたが、ベストな投資先の選択肢は個人によって異なる。

投資についての悩みや不安は資産運用の専門家に相談すると良いだろう。

特に、IFAは中立な立場であなたに最適なアドバイスを長期にわたって提供してくれるはずだ。

「わたしのIFA」では、あなたに最適なIFAを無料で紹介するサービスを提供している。

ぜひこの機会に「わたしのIFA」を活用し、信頼できるIFAを探してみよう。

米国ETFのメリットに関するQ&A

日本のETFと比較した米国ETFの最大のメリットは何ですか?

米国ETFの優れている点は、ETFが流通している市場規模が大きく、その市場で流通しているETFの数も多いことだ。

少子高齢化により人口減に苦しむ日本と比べ、人口が増加している米国では、内需も労働人口も増え続けている。

さらにGoogleなどGAFAMを初めとする成長性の高い企業が多い米国経済が、世界経済を牽引している。

このため米国の証券市場も巨大であり、ETFの市場も日本の154.5倍も大きく、取引も活発であるためETFの流通性も高い。

さらに米国のETF市場で流通しているETFの本数も、日本と比べて11.3倍もあり、選択肢の幅も広い。

スクロールできます
 米国(A)日本(B)日本との対比(A÷B)
市場規模
(ETFの純資産残高)
7兆5,170億ドル
(1,165兆円※1)
7兆5,400億円約154.5倍
ETF本数3,212本284本約11.3倍
※上記は2023年11月時点の実績
引用:日興アセットマネジメント株式会社「ETF(上場投資信託)とは?」
※1:1ドル=155円で計算成長力のある企業の多い米国ではETF市場も巨大で、ETFの流通性は高く選択肢も多いため、資産を拡大できる可能性も高いといえる。

米国ETFのメリットを活かすには、どのようなポイントに注意して選ぶべきですか?

米国ETFを選ぶ際は以下の3点に注目しておくと良い。

  • リスク許容度に合ったテーマ
  • 目標リターン
  • 手数料

自分自身のリスク許容度に合っているか、過去の実績から目標リターンを達成できるかどうかなどの点を確認しておこう。

また、手数料を比較してなるべく低コストで運用できる商品を選ぶことも大切だ。

米国ETF投資のメリットを活かす投資法はありますか?

成長性の高い米国ETFは、米国の市場で、リアルタイムでの取引ができるという利点がある。

しかし時差の関係上、米国の証券取引所の取引時間は日本時間では深夜になるため、ETFの売買では指値注文を使うと良いだろう。

指値注文では、買付のときは「〇〇以下になったら購入」、売出のときは「××以上になったら売却」と設定できる。

対象銘柄の価格が設定値に達すれば、自動的に取引は成立する。

指値注文が1ヶ月間も有効な証券会社もあるので、この方法を使えば、深夜でも米国のリアルタイム取引に参加できる。

特定のセクターに特化した米国ETFに投資するメリットとは何ですか?

米国ETFでは、さまざまなセクターに特化したETFが数多くあるため、セクターの特徴にあわせた投資ができる。

好況時には高い利益を狙えるセクターもあれば、不況でも業績が左右されないセクターもある。

またETFもそれぞれのセクターに特化したETFがある。

好況時に高利益を狙えるセクターに特化したETFとして、Vanguard Industrials ETF(VIS)がある。

このETFは、建設機械(キャタピラー)や航空機(ボーイング)などの景気に敏感なセクターの銘柄で構成されている。

不況でも業績が左右されないセクターに特化したETFとして、ヘルスケア・セレクト・セクター SPDR ファンド(XLV)がある。

このETFは、不景気にも強いセクターである医薬・ヘルスケアの銘柄で構成されている(ジョンソンアンドジョンソンなど)

米国ETFのメリットを活かす最適な買い時や売り時はありますか?またこれはどのように判断するべきですか?

米国ETFの利点には、リアルタイムで売買できることがあげられる。

リアルタイムで価格が推移するなかで、ETFの買い時は、底値から上昇トレンドに入るときだ。

購入したETFの価格が上昇トレンドに入れば、ETF価格が上昇するごとに、自分の資産も拡大する。

一方で価格が天井を打ち、下降トレンドに入ったときが売り時だ。

下降トレンドに入ると、ETFの価格も下がり続けていくため、その前に売却すれば利益を確保できる。

同じ米国を投資対象とする場合、投資信託と比べたETFのメリットとは何ですか?

ETFの方が、投資信託と比べて、運用コストが割安であるという利点がある。

投資信託の売買では、投資信託の運営会社が契約している証券会社が窓口となるため、運用コストには証券会社の手数料が含まれる。

一方のETFは、市場で直接売買できるため、この手数料分だけ運用コストが割安になる。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。投資家とIFA(資産アドバイザー)とのマッチングサイト「わたしのIFA」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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・本コラムは情報提供を目的としたものであり、個別銘柄の推奨や、金融商品の紹介、周旋を行うものではございません。

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