- 投資トラブルに巻き込まれないよう事前に対策しておきたい
- 投資のリスクに関する基礎知識を身につけたい
- トラブルに巻き込まれてしまったときの対処方法が知りたい
NISAやiDeCoの登場などにより投資する環境は整いつつあるが、一方で、投資トラブルに関するニュースも見られる。投資トラブルがあると、投資未経験者にとって、「投資は怖い」と改めて感じてしまうかもしれない。
しかし、資産運用を行う際にしっかりした投資知識を身につけていれば、トラブルに巻き込まれる可能性は低くなる。
この記事では、「投資でのトラブルを避けたい」「トラブルを未然に防ぐ知識と対策法を習得したい」と考えている人向けに、投資トラブルを回避するための方法を解説する。
投資でトラブルが発生する原因とは？
投資トラブルは、投資で大きく儲けたいという気持ちにつけ込まれて発生するのだろうか。
トラブルの原因を具体的に考え、投資トラブルを未然に防ぎたい。ここではよく見られる投資トラブルの原因を紹介する。
金融商品のリスク認識不足
投資初心者の場合、資産運用のリスクについては深く考えず、リターンにばかり目がいく可能性がある。
金融商品はリターンとリスクをセットで考えなければならない。投資目的や目標を明確にしなければ、リスクに対する判断は難しくなるだろう。
よくある投資トラブルでは、リターンが極端に高い商品に投資してしまうケースがある。金融庁に登録していない業者や「絶対儲かる」などの断定的な表現で勧誘する業者には要注意だ。
情報収集や分析の不十分さ
投資経験が少なければ、情報収集や分析が不十分になりがちだ。情報に対する真偽の判断を下すのが難しいため、インパクトのある情報を信じてしまう。
投資初心者は、判断材料がないため、業者に説得力があると、話を信じてしまい、投資トラブルに発展する可能性がある。
完璧な金融商品はないため、投資する際には、メリットだけでなくデメリットを調べる。マイナス面も理解することで、金融商品の特徴を把握できる。
信用不良な投資対象への投資
投資に関する知識が不足していると、情報に対する真偽の判断が難しいため、直感的に良さそうな投資に飛びつきがちである。
ネットやSNSを利用すればたいていの情報を入手できる反面、詐欺まがいの情報に遭遇する可能性もある。対面で勧誘するケースも同様だ。
投資先が信用できるかどうかを見極める必要があるが、初心者には難しい。
リターンの大きい商品のなかには、そもそも信用不良で破綻している商品もあるので注意したい。
投資トラブルを防ぐためのリスク管理の基本
投資リスクの管理について基本的な知識をまとめる。リターンが高ければその分、リスクも高くなる。
投資トラブルに巻き込まれるケースでは、リターンの魅力にのみ注目している可能性が高い。
ここで紹介する三つの基本知識を押さえていただきたい。
資産の分散
投資トラブルで多いのは、多額の資金を一度に投資してしまうケースである。
想定通りの利益を得られればよいが、そもそも信頼度の低い投資の場合、利益を得られないばかりか、投資額全額を失ってしまうかもしれない。
分散投資は長期運用で用いられる、リスクを抑えるための手法だが､初心者にとっては、少しずつ投資に慣れるための時間を得られる。
資産運用の過程で投資スタイルを変えるとしても、最初は分散投資でリスクを抑える資産形成をしよう。
情報収集と分析
投資をする際には、情報収集と分析が重要である。
「情報源」は特に重要で、情報の真偽の判断ができないうちは、投資信託協会や金融機関、金融庁などの情報のみから知識を得るとよいだろう。
情報が不足している場合は、簡単に情報収集できるネットではなく、本や雑誌を活用するのも一つである。
知識が不足していると、SNSのように個人が発信する情報の真偽を見極めるのは難しい点も覚えておきたい。
定期的な運用商品の見直し
一般的に運用商品の価格は、上がり続けたり､下がり続けたりせず、上下変動を繰り返す。
たとえ一時的に価格が下がっていても、最初に決めた投資スタイルを守ることが大切である。
一方、商品の組み合わせは定期的に見直す必要がある。リスク許容度や投資スタイルに沿った商品の組み合わせになっているかの確認をしなければならない。
投資でトラブルに巻き込まれた時の対処法
どんなに気をつけていても、また、どんなに知識と経験があっても、トラブルに巻き込まれる可能性はある。投資トラブルが発生した場合の対処法についてまとめる。
早期に被害を把握する
投資トラブルに巻き込まれたと感じたら、被害額や被害予測をする。被害にあった経緯を振り返り、資料などがあればまとめておく。
投資未経験者の場合は、投資トラブルに巻き込まれてからでは遅い。投資トラブルは未然に防ぎたいため、受け取った資料や勧誘時の文言などを整理しておくとよい。
適切な専門家に相談する
投資トラブルに遭い、情報の整理ができたら、専門の相談窓口に相談する。
特定非営利活動法人「証券・金融商品あっせん相談センター」や金融庁の「金融サービス利用者相談室」､独立行政法人「国民生活センター」などが相談窓口となる。
損害を補填できるか、どのような解決手段があるか、今後の対応についてできる限り具体的な方法を探ろう。
法的手段を検討する
投資トラブルによる被害が明確になった場合、法的手段も検討する。投資によるトラブルで金銭的な被害を被っており、弁護士に依頼することを考えると、費用面でハードルは高いかもしれない。
ほかにも同じ投資トラブルに遭った人がいないか確認し、金銭的な問題を含め、法的手段を検討しよう。
投資トラブルを未然に防ぐためにIFAに相談しよう
投資の専門家であるIFAは、金融商品ごとのリスクに詳しく、不自然にリターンが高い商品を警戒する。
IFAに相談して資産形成を目指せば、トラブルを未然に防げる。IFAの特徴などについてまとめる。
IFAの役割とメリット
IFAは、独立系ファイナンシャルアドバイザーを意味する。金融商品の販売自体を目的とする金融機関からは独立しており､投資家のために中長期的な視点でアドバイスし、高いパフォーマンスを目指す専門家である。
IFAに相談するメリットは様々あるが、投資家の知識不足や経験不足を補い、確かな情報をもとに、リスク管理と最適なポートフォリオの構築を行ってくれる。
IFAを選ぶ際のポイント
自分にあったIFAを見つけるのは難しい。初めて投資を検討している人にとっては投資に対する怖さもあるだろう。
IFA選びに不安がある人は「資産運用ナビ」を活用してみよう。
「資産運用ナビ」では自分が納得するまでIFAを選ぶことができる。自分にあったIFAを選ぶには複数のIFAに相談してみるのがいいだろう。
IFAによる投資トラブルの回避事例
IFAに相談してから資産形成を始めることで、事前に投資トラブルを回避できる可能性は高まる。
独立行政法人「国民生活センター」に記載されている詐欺的な投資トラブルの事例として、「未公開株」「社債」「外国通貨」「事業投資」などを投資対象とした投資勧誘トラブルが多く発生していると紹介されている。
登録をしていない事業者が海外の事業や金融資産への詐欺的勧誘をしていることから、簡単には事実確認できない金融商品などを対象としていることがわかる。
IFAは投資のプロであり、金融庁へ登録されていないとIFAとして活動することはできない。
また、顧客のリスクに合わせたポートフォリオを構築するため、高いリターンのために無理なリスクを負うことはしない。
トラブル回避にも一役買う！IFAの中長期的な資産運用サポート
この記事では、投資トラブルの原因やリスク管理の重要性、対処法について解説した。
投資トラブルが心配であれば、IFAのサポートを受けながら資産運用する方法もある。IFAは投資リスク管理やトラブル対処法に関する知識を持ち、投資家の悩みに寄り添う。
IFAに相談すれば、投資トラブルを未然に防ぐことができ、投資戦略の最適化も期待できる。
「資産運用ナビ」を利用し、安心してIFAに相談し、投資トラブルを回避しよう。
