1. ホーム
  2. 投資信託・ファンド
  3. 分配金なしの投資信託とは?特徴を徹底解説

分配金なしの投資信託とは?特徴を徹底解説

この記事で解決できるお悩み
  • 分配金なしの投資信託のメリット・デメリットが知りたい
  • 分配金なしの投資信託の選び方を相談したい
  • 分配金なしの投資信託に関する注意点を知りたい

投資信託でもらえる利益には、「分配金(インカムゲイン)」と呼ばれるものがある。

実はこの分配金、投資信託なら必ず受け取れるものではなく選ぶ銘柄によっては分配金がないものも存在するのだ。

今回は投資信託における分配金について、上記のようなお悩みの方へ向けて解説していく。

また、投資信託を活用した資産運用をサポートするIFAについても紹介しているので、これから投資を考えている人はぜひ参考にしてみて欲しい。

目次

分配金なしの投資信託とは

分配金なしの投資信託とは 資産運用ナビ

まずは、投資信託における「分配金」とはどんなものか見ていこう。

分配金あり・なしの投資信託それぞれの特徴についても解説していく。

そもそも分配金とは

分配金とは、投資信託に収益が出た場合に投資家へ還元されるお金のことだ。

支払われる時期や回数、および金額については、運用結果や今後の戦略を加味した上で運用会社が決定する。

分配金ありの投資信託の特徴

投資信託に利益が出た場合、その利益が投資家へ分配されるのが「分配金あり」の特徴である。

少額でも定期的に収益を受け取りたい人や、短期間で収益を受け取りたい人にオススメ。

 分配金なしの投資信託の特徴

投資信託に利益が出た場合、その利益分を再投資して運用資産を増やしていくというのが「分配金なし」の特徴である。

効率重視で資金に余裕がある人や長期的な運用成果を期待する人にオススメ。

分配金なしの投資信託の特徴

分配金なしの投資信託の特徴 資産運用ナビ

次に、「分配金なし」の投資信託について、メリットとデメリットを理解していこう。

デメリットも理解することでリスクを回避したり、自分のライフスタイルにあった金融商品選びができるようになる。

分配金がない投資信託のメリット

分配金がない投資信託のメリットは、何といってもその運用効率の良さ。

本来なら分配金として投資家に振り分けられるはずの利益をそのまま元本へ上乗せしていくので、利益がでている限り運用元本が自然と増えていくのだ。

元本が大きくなると自然に運用益も上がってくる。また、税金の繰り延べ効果があるというのも大きなメリットである。

分配金が支払われると通常20.315%の税金がかかるが、同じお金を再投資に回す場合にはその税金がかからない。

つまり、利益の分が全て元金へ取り込まれるので、無駄のない投資ができるということだ。

分配金がない投資信託のデメリット

分配金なしの投資信託のデメリットは、定期的な収入が見込めないということだ。

長期的な運用を大前提としているので、資金に余裕がない人や短期間での収入を目的とする人にはオススメできない。

また、解約するまで利益を受け取ることができないというのも大きなデメリット。

万が一、運用の途中で投資先の業績が下がったり、経営破綻したりした場合は利益を受けとれず損失が出るリスクもある。

メリット・デメリットを総合的に判断しよう

分配金あり・なしのどちらが良いかは、投資家の好みやライフスタイルによって左右される。

今の収入にプラスアルファの収益が欲しいのか、定年後や老後を見据えて資産を蓄えていきたいのか、まずは投資信託の運用目標を明確にすることから始めよう。

分配金なしの投資信託を運用するポイント

分配金なしの投資信託を運用するポイント 資産運用ナビ

投資信託において、分配金の有無やそれぞれの特徴やメリット・デメリットはご理解いただけただろうか?

ここからは、実際に商品を選ぶ際のポイントやリスクについて解説していく。

分配金なしの投資信託はトータルリターンに注目

分配金のあり・なしに関わらずだが、投資信託を選ぶ際は「トータルリターン」に注目しよう。

トータルリターンとは、その商品が対象となる期間にどれだけ値上がり・値下がりをしたのかを示す指標である。

このとき、分配金は全て再投資したものとして計算されているので、分配金のあり・なしどちらの場合でも比較の判断がしやすい。

トータルリターンは商品の詳細画面から確認できることが多いので、ぜひチェックしておこう。

投資信託の注意点

投資家がより高い利益を求める昨今、ファンドマネージャーもリスクの高い商品を選択するケースも多くなった。

投資信託の魅力は、「運用の全てをプロに委託できる」というところにあるが、自分が投資したお金がどんなものへ投資されているのかはある程度把握しておくべきだろう。

投資信託で積立投資を検討する場合のポイント

投資信託の購入は、「一括購入」の他にコツコツと積み立てていく「積立購入」も選択できる。

少額から投資が始められ、登録すれば毎月自動で積立てしてくれるので、投資に自信がない初心者にぴったりの方法だ。

しかし、積立て投資では税金の他に商品購入時の手数料がかかる。

こういった税金や手数料をカバーするためにも、積立投資を検討している人は「つみたてNISA」がオススメである。

つみたてNISAは年間40万円までであれば投資利益が非課税になる制度のこと。

この非課税制度は最長20年間も継続できるため、投資信託のような長期での資産形成に最適である。

投資信託の分配金の有無で迷ったら誰に相談するべき?

投資信託の分配金の有無で迷ったら誰に相談するべき? 資産運用ナビ

ここまで投資信託と分配金の有無に関する情報を紹介してきたが、いくらメリットやデメリットを知っても「一人での投資は不安」と感じる人も多いのではないだろうか?

そこで、最後に我々の投資をサポートしてくれるIFAの存在について少し紹介したい。

 IFAの役割とメリット

IFAは、「独立系ファイナンシャルアドバイザー」とも呼ばれる投資戦略の専門家。

投資に関する豊富な専門知識を生かして、金融商品の特徴や起こり得るリスクを説明し、お客様一人ひとりにあった商品を提案してくれる。

IFAに投資の相談するメリットは、銀行や証券会社に所属していないので中立の立場でお客様ひとりひとりのライフスタイルに合わせた金融商品の提案が期待できることだ。

原則として転勤がないので、長期にわたってあなたの投資生活をサポートしてくれるので、一度出会うと一生ものの関係性が築けることも嬉しい。

商品を販売して終わりではなく、具体的なポートフォリオの作成・定期的な金融商品の見直しまで行ってくれるので、あなたの投資人生において必要不可欠なパートナーとなっていくだろう。

IFAに相談する際の注意点

IFAは長期にわたる継続的なサポートを大前提としている。

費用について、初回を含め相談自体に料金が発生することはなく、基本的に売買時に発生する手数料が投資家の支払うコストとなる。また、一部のIFAは投資家の資産残高に応じて管理費を支払う形態を導入している。

実際の手数料は購入する商品やその金額により異なり、また形態は各IFAによって異なる。

また、IFAは金融機関に比べて企業規模が小さいため、どこを選ぶかの比較がしにくく信頼できるパートナーを見つけるまでの道のりが険しいというデメリットがある。

実際に手数料を払ってIFAのサポートをスタートしてみたのに「自分に合わなかった」「信頼できない」と後悔するのは嫌である。

そのためにもIFA選びは慎重に、信頼できる場所を選んでいくことが重要だ。

IFAを活用して投資信託を選ぶ

投資信託を選ぶ際も、IFAを活用するとスムーズである。

IFAはあなたのライフスタイルに合わせた金融商品を提案し、運用後も継続的なサポートをしてくれるため、定期的に自分の資産を見直しながら投資をすることが可能だ。

記事の前半で分配金なしの商品を選ぶ際は、運用の途中で投資先の業績が下がったり、経営破綻したりした場合は利益を受けとれず損失が出るリスクもあると説明した。

IFAを活用すれば、こういったリスクに対する備えも事前に行えるので、より安心して投資信託をすることができるようになる。

投資信託の分配金の有無で迷ったらIFAに相談しよう

投資信託の分配金の有無で迷ったらIFAに相談しよう 資産運用ナビ

本記事では、分配金なしの投資信託の特徴やメリット・デメリット、選び方、注意点について詳しく解説した。

分配金の有無のどちらが良いかは、自分の好みやライフスタイルに左右されるが、実際に投資信託を始めるならIFAを活用することでより安心して投資ができることもわかった。

IFAに相談することで、適切な投資信託の選び方や注意点について専門的なアドバイスが得られたり、リスク管理など投資全般に関するアドバイスも受けられる。

自分に合った投資信託を見つけるためにも、ぜひ「資産運用ナビ」を活用してみて欲しい。

「まずは相談からしてみたい」と思った方は、ぜひこちらからお気軽に申し込みをしてみよう。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。資産運用の相談サイト「資産運用マッチング」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

・本サイト「資産運用ナビ」はアドバイザーナビ株式会社が運営しております。
・本サイトに掲載される情報に関しては、最大限の注意を払っておりますが、金利、手数料、その他商品情報の完全な正確性や信頼性を保証するものではありません。
・本コラムは情報提供を目的としたものであり、個別銘柄の推奨や、金融商品の紹介、周旋を行うものではございません。

目次