インデックス投資とは？特徴、仕組みから実践法までをわかりやすく解説

資産形成の手段のひとつとして注目されているインデックス投資。

「初心者はインデックス投資がおすすめ」といわれることも多いが、「そもそもどのような投資手法なのか分からない」という人も多いかもしれない。

本記事では、これから資産運用を始める人向けに「そもそもインデックス投資とは？」という基本的なポイントを解説していく。

インデックス投資の具体的なファンドについても紹介するため、運用を始める際の参考にしていただきたい。

インデックス投資とは何か？

NISAやiDeCoの普及により、「インデックス投資」という言葉を耳にすることが増えた。

インデックス投資は初心者も取り組みやすい特徴があるが、適切な資産運用に取り組むためには、インデックス投資の基本をよく理解しておく必要がある。

ここでは、インデックス投資の概要や普及の背景について解説していこう。

インデックス投資とは

インデックス投資とは、特定の指数に連動することを目標とする投資手法である。

たとえば、日本の代表的な株価指数である「日経平均株価」をベンチマークとするインデックス投資では、日経平均株価とほぼ同様の値動きをたどる。

インデックス投資は市場に広く分散投資するため、市場全体の値動きを反映しやすく、値動きが分かりやすい特徴がある。

また、指数に採用される銘柄を組み合わせて運用するため、個別株投資のように銘柄選定の手間がかからないことも特徴だ。

資産運用と聞くと「どこに投資すればいいか分からない」と感じる人も多いが、インデックス投資は銘柄選定を行う必要がないため、初心者でも取り組みやすい。

加えて、インデックス投資はコストを抑えやすいことも大きな魅力である。

投資信託やETFでは、運用や管理のために「信託報酬」というコストがかかる。

しかし、インデックス投資はファンドマネージャーによる銘柄選定や企業分析を行う必要がないため、その分信託報酬が安価に設定されていることが多い。

代表的なインデックスの種類

インデックス投資では、特定の指数をベンチマークとして運用を行う。

ここでは、ベンチマークとして採用されることが多い指数を紹介しよう。

日本	日経平均株価 TOPIX JPX日経400 東証REIT指数
米国	NYダウ平均株価 NASDAQ総合指数 S&P500
イギリス	FTSE100
香港	ハンセン指数
世界	MSCIワールド指数 FTSE 全世界株価指数

たとえば、米国のS&P500はダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出する指数で、ニューヨーク証券取引所やNASDAQへ上場している約500銘柄の時価総額を加重平均したものである。

S&P500は米国株式市場における時価総額の約8割を占めており、米国市場全体に広く投資できることが魅力だ。

インデックス投資が普及した背景

インデックス投資が普及した背景として、主に次の3つの理由が挙げられる。

インデックス投資は、何といっても手軽さが大きな魅力のひとつである。

投資家はファンドを通じて市場に広く投資できるため、個別の銘柄選定や企業分析などに取り組まずに済む。

「資産運用にかける時間がない」「手間をかけずに資産運用を行いたい」という人にとって、インデックス投資は利便性の高い投資手法といえる。

また前述の通り、インデックス投資は比較的コストが安価であることも特徴だ。

長期的に資産運用に取り組むにあたって、コストを抑えることは運用成果にも直結する重要なポイントである。

特に、NISA制度のつみたて投資枠の採用ファンドであれば購入手数料も無料であるため、さらにコストを抑えた運用が可能である。

加えて、インデックス投資は市場全体の動きを捉えられる魅力もある。

長期的に取り組むことで、リスクを抑えながら市場の成長による恩恵を受けることが可能だ。

インデックス投資の仕組みと運用方法

インデックス投資は手軽に分散投資ができることや、低コストで運用できることから、初心者でもチャレンジしやすい投資手法である。

ここからは、インデックス投資に取り組む方法や税金、運用戦略について学んでいこう。

インデックス投資に取り組む方法

インデックス投資に取り組む方法として、主に下記の2つの金融商品が挙げられる。

投資信託は、投資家から集めた資金をもとにプロの投資家が運用を行い、その運用成果を還元する金融商品である。

主に「インデックスファンド」と「アクティブファンド」の2種類に分けられ、インデックスファンドはベンチマークに連動することを目指して運用するファンドである。

投資信託は少額から投資できることも特徴で、証券会社によってはワンコインから購入できるところもある。

少額投資でもしっかり分散投資できるのは、投資信託ならではの魅力といえる。

一方、ETFも投資信託の一種だが、証券取引所に上場していることが大きな違いである。

投資信託は「1日1価格」の仕組みで売買されており、手続きをする段階ではどれくらいの価格で約定するかが分からない。

一方、ETFは上場株式と同様にリアルタイムでの売買が可能だ。市場の動向を見ながら売買できるため、「値動きを見て売買のタイミングを決めたい」という人はETFへの投資が向いているだろう。

なお、本記事では具体的なファンドについても紹介しているため、そちらもあわせて参考にしていただきたい。

インデックス投資が指数に連動する仕組み

インデックス投資は、ベンチマークに連動することを目指す投資手法である。

では、どのような仕組みでベンチマークに値動きが連動しているのだろうか。

日経平均株価をベンチマークとするインデックスファンドで考えてみよう。

日経平均株価は、日経新聞社が選定する国内企業の225銘柄で構成されている。

インデックス投資では、目標とする指数と同じ割合で各銘柄に投資する。

そのため、ほぼベンチマークと同じ値動きを辿ることができるのだ。

ただし、ファンドマネージャーによる売買のタイミングや運用コストなどによって、インデックスと乖離が生じることがある。

これを「トラッキングエラー」といい、ファンドの運用成績をはかるひとつの指標にもなる。

優秀なファンドほどトラッキングエラーの数値が小さく、ベンチマークの値動きとの乖離率が小さいことを示している。

投資先を選定する際は、トラッキングエラーにも注目することが重要だ。

インデックス投資で取り入れられる運用戦略

インデックス投資に取り組む際は、積立投資を活用することがひとつの戦略となる。

積立投資は、決まった金額を定期的に買い付けていくことで、投資のタイミングが分散される効果がある。

インデックスは常に上下を繰り返しており、投資に最適なタイミングを掴むのはプロの投資家でも難しい。

その点、積立投資は定期的に買付を行うため、価格が高いときは少ない口数で、安いときは多くの口数を仕入れることができる。

結果として購入単価が平準化され、高値掴みをするリスクが低減される仕組みだ。

これは「ドルコスト平均法」と呼ばれる投資手法のひとつで、インデックス投資と相性がいいといわれている。

積立投資はワンコインから始められるため、まずは少額投資から始めて、慣れてきたら金額を増やしていくのもよいだろう。

インデックス投資にかかる税金

インデックス投資に取り組む際は、税金についても知っておきたい。

インデックス投資には主に投資信託とETFの2種類があるが、いずれも利益を得た場合は所得税と住民税の対象となり、合計20.315％の税率が課される。

たとえば、インデックス投資で20万円の譲渡益を得た場合、約4万円の税金が課される計算だ。

ただし、源泉徴収ありの特定口座で買い付けた場合は、証券会社側で源泉徴収を行ってくれるため、原則確定申告は不要となる。

また、NISA口座で買い付けた場合は譲渡益が非課税となる。

インデックスファンドはつみたて投資枠と成長投資枠のどちらにも対象ファンドとして採用されているので、インデックス投資に取り組む際はNISA制度を活用することもおすすめだ。

インデックス投資が実践できる具体的なファンド

インデックス投資の投資先の例として、次のようなファンドが挙げられる。

それぞれ特徴やNISA制度の対応の可否を紹介していこう。

eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）

ファンド名	eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）
ベンチマーク	MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス
基準価額	25,450円
純資産総額	3,579,240百万円
信託報酬	0.05775％
NISA対応	つみたて投資枠：〇 成長投資枠：〇

eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）は、「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス」をベンチマークとするインデックスファンドである。

米国や日本、イギリス、フランスなどの先進国の他に、インドなど新興国の株式も組み入れており、世界各国に広く分散投資できることが特徴だ。

三菱UFJアセットマネジメントが運営するeMAXIS slimシリーズは、安価なコストで運用できることが特徴で、本ファンドについても信託報酬が0.05775％まで抑えられている。

「世界に広く投資したい」「大型ファンドに投資したい」という人は、本ファンドへの投資を検討してみよう。

SBI・V・S&P500インデックス・ファンド

ファンド名	SBI・V・S&P500インデックス・ファンド
ベンチマーク	S&P500
基準価額	27,628円
純資産総額	1,684,653百万円
信託報酬	年0.0638％
NISA対応	つみたて投資枠：〇 成長投資枠：〇

SBI・V・S&P500インデックス・ファンドは、米国を代表する株価指数であるS&P500をベンチマークとするインデックスファンドである。

組入銘柄はマイクロソフトやアップル、エヌビディア、アルファベットなどで、世界的に著名な企業に投資できることが特徴だ。

もし、個別株投資でS&P500の採用銘柄に投資するとなると、まとまった投資資金が必要となるが、投資信託であれば少額投資から購入することができる。

少額投資でも、500社もの大手企業に分散投資できるのは、投資家にとって大きなメリットといえる。

ニッセイNASDAQ100インデックスファンド

ファンド名	ニッセイNASDAQ100インデックスファンド
ベンチマーク	NASDAQ100指数
基準価額	17,637円
純資産総額	166,631百万円
信託報酬	年率0.2035％
NISA対応	つみたて投資枠：✕ 成長投資枠：〇

ニッセイNASDAQ100インデックスファンドは、NASDAQ100指数をベンチマークとするインデックスファンドである。

NASDAQ100指数とは、ナスダック市場に上場する企業（金融除く）のうち、時価総額上位100社の時価総額を加重平均した指数である。

組入銘柄はマイクロソフトやエヌビディア、アップル、Amazonなどで、IT関連銘柄がおよそ半分を占めていることが特徴だ。

現在のところつみたて投資枠には採用されていないものの、成長投資枠でも積立投資によって購入することが可能だ。

eMAXIS Slim 国内株式（日経平均）

ファンド名	eMAXIS Slim 国内株式（日経平均）
ベンチマーク	日経平均株価
基準価額	18,688円
純資産総額	104,453百万円
信託報酬	年率0.143％
NISA対応	つみたて投資枠：〇 成長投資枠：〇

eMAXIS Slim 国内株式（日経平均）は、日経平均株価をベンチマークとするインデックスファンドだ。

ファーストリテイリングや東京エレクトロン、ソフトバンクなどが組み入れられており、日本を代表するような企業に広く分散投資できることが魅力である。

また、投資先が日本株のみであるため、これまで紹介したファンドと違って為替変動リスクがない。

値動きは日経平均株価とおよそ連動するので、価格動向を把握しやすいことも特徴である。

インデックス投資に伴うリスク

インデックス投資に取り組む際は、次の4つのリスクに注意したい。

それぞれくわしく解説していこう。

価格変動リスク

インデックスファンドやETFは、日々価格が変動している。

価格は政治情勢や経済情勢、組入銘柄の業績・財務状況など、複数の要因によって変動する。

たとえば、株価指数に連動するインデックスファンドでは、企業の業績発表や経済指標の発表などを受けて価格が大きく動くことがある。

特に、指数に大きな影響を与えるような銘柄の動向には注意が必要だ。

市況によっては短期的に大きく下落することもあるため、インデックス投資に取り組む際はそのリスクをよく理解しておくことが大切である。

為替変動リスク

外国資産を組み入れるファンドやETFでは、為替変動リスクにも留意したい。

外国資産に投資するファンド・ETFを保有することは、実質外貨建ての資産を保有することとなるため、為替の動向による影響を受けることとなる。

たとえば、「指数自体は価格が上昇しているが、円高が進行しているため、円ベースでは含み損が出ている」というケースも珍しくない。

外国株式や外国債券に関するインデックスファンド・ETFへ投資する際は、指数の値動きだけでなく、為替動向についてもチェックするようにしよう。

なお、ファンドによっては「為替ヘッジ」の機能がついているものもある。

為替ヘッジとは、為替動向による影響を排除するための機能である。

為替相場がファンドの値動きに影響しないため、価格動向が分かりやすいことが特徴だ。

その分コストはかかるものの、「為替による影響を避けたい」という人は、「為替ヘッジ機能あり」のファンド・ETFを選ぶのもひとつの方法である。

流動性リスク

流動性リスクとは、市場での取引量が少なく、売買が成立しなくなるリスクである。

指数に採用されている銘柄は、基本的に知名度があることから流動性が低いとは考えにくい。

しかし、「不祥事が発覚した」といった理由で市場の取引量が減少し、「なかなか売却できない」というケースも想定される。

流動性の低さは価格の下落にもつながる要因であるため、組入銘柄の動向についてはきちんと注意しておくことが大切だ。

金利変動リスク

金利変動リスクとは、金利動向によって価格が変動するリスクである。

インデックスファンドやETFの中には、債券に関する指数をベンチマークとするものもある。

債券関連のファンドに投資する際に理解しておきたいのが、「金利と債券価格の関係」についてだ。

金利と債券価格は常に反比例の関係にあり、金利が上がれば債券価格が下がり、金利が下がれば債券価格が上がる仕組みとなっている。

そのため、金融政策に関する発表など金利動向に影響するニュースが出た際は、債券価格も大きく変動することとなる。

債券関連のインデックスファンドに投資する際は、金利情勢についての情報もチェックするようにしよう。

他の投資法との違いから見るインデックス投資の特徴

資産運用には、インデックス投資の他に次のような投資手法がある。

それぞれインデックス投資とどのような違いがあるのか解説していこう。

アクティブ投資との違い

インデックス投資と対になるのがアクティブ投資である。

アクティブ投資は、目標とするベンチマークを上回ることを目指す運用手法だ。

ファンドマネージャーによって企業分析や市場分析が行われ、その中で選定された銘柄で構成される。

インデックス投資は指数に採用された銘柄で構成されるため、銘柄選定の手間がかからず、その分運用コストが安い特徴がある。

一方、アクティブ投資はファンドマネージャーによる銘柄選定が行われるため、インデックス投資に比べるとコストがかさむ傾向にある。

その分、大きな利益を狙えることが特徴で、市況によっては「インデックスは下がっているが、アクティブファンドの基準価額は上昇している」というケースも見られる。

また、中には「AI関連」や「自動運転関連」など特定の分野に絞って投資するアクティブファンドもある。

注目している産業や分野がある場合は、アクティブファンドを通じて投資するのもよいだろう。

個別株投資との違い

個別株投資とは、企業の株式に直接投資する手法である。

インデックス投資は投資信託やETFを通じて複数の銘柄に分散投資するが、個別株投資は企業に直接投資することが特徴だ。

個別株投資は、投資先の企業の株価動向がそのまま影響するため、テンバガーの銘柄のように大きな値上がりを期待できる特徴がある。

銘柄選定や投資のタイミング次第では、短期間で大きな利益を得ることも可能だ。

ただし、その分リスクも大きくなることに注意したい。インデックス投資は複数の銘柄に分散投資するため、資産価値がゼロになることはあまり考えにくい。

しかし、個別株投資は投資先の企業が破綻するなどで、投じた資金がゼロになる可能性もある。

個別株投資はインデックス投資よりも大きなリターンを狙えるが、その分リスクが大きくなることに注意しよう。

不動産投資との違い

不動産投資とは、不動産の現物を購入して家賃収入で収益を得る投資手法だ。

物件の購入にまとまった資金が必要となるため、金融機関からの借り入れなどで資金調達を行うことが一般的である。

不動産投資には節税効果もあることから、富裕層の投資手法としてもよく活用される。

また、定期的な収入を得られるため、不労所得を得たい人にも人気がある。

「いきなり現物の不動産を購入するのはハードルが高い」という人には、REITを活用する方法もある。

REITとは、投資家から集めた資金をもとに不動産投資を行い、その運用収益を投資家へ還元するものである。

インデックスファンドの中にもREIT指数へ連動するものもあり、少額から手軽に取り組むことが可能だ。

インデックス投資とアクティブ投資はどちらを選ぶべきか

投資信託やETFに投資する際、インデックス投資とアクティブ投資のどちらを選ぶか悩む人も少なくない。

ここでは、インデックス投資とアクティブ投資についてそれぞれおすすめの人の特徴について紹介していこう。

低コストで運用したい人はインデックス投資

インデックス投資は、アクティブ投資に比べてコストを抑えやすいことが特徴だ。

インデックス投資は運用や管理に手間がかかりにくいことから、信託報酬が安価な傾向にある。

たとえば、代表的なインデックスファンドとして知られる「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」の信託報酬は0.05775％だ。

また、証券会社によっては投資信託の購入手数料を無料としているところも多い。

無料化としていない金融機関でも、NISA制度のつみたて投資枠の採用ファンドについては、すべて購入手数料が無料となっているため、コストをかけずに購入することが可能だ。

「なるべくコストを抑えながら資産運用に取り組みたい」という人は、インデックス投資を検討してみよう。

大きなリターンを狙いたい人はアクティブ投資

アクティブ投資は、インデックスを上回る運用を目指すことから、インデックス投資に比べて大きなリターンを得られる期待がある。

インデックス投資は指数の値動きに連動することから、価格動向が分かりやすいメリットがあるが、市場平均以上のリターンは得られない。

一方、アクティブ投資はファンドマネージャーによって選定された銘柄で運用するため、その運用手腕によっては市場平均以上のリターンを狙うことも可能だ。

たとえば、アクティブファンドである「野村世界業種別投資シリーズ（世界半導体株投資）」の直近1年のリターンは90.40％であり、短期間で大きく価格が上昇している。

もちろん、その分リスクの大きさやコストには考慮する必要があるが、「市場平均以上のリターンを狙いたい」という人は、アクティブ投資を検討してみよう。

インデックス投資を始めるなら誰に相談するべき？

インデックス投資に取り組む際は、金融の専門家へ相談することがおすすめだ。

ここからは、専門家に相談すべき理由やおすすめの相談先について紹介していこう。

インデックス投資は専門家へ相談しよう

インデックス投資は、ネット証券などを利用して自ら取り組むことができる。

しかし、数多くのファンドの中から自分で投資先を選定するのに苦労するケースも少なくない。

より自分の投資意向に適した投資先を選定するためには、金融の専門家へ相談することがおすすめだ。

主な相談先として、次のような選択肢が挙げられる。

専門家へ相談することで、客観的な意見を得られる効果がある。

インデックス投資では、ランキングなどから投資先を選ぶ方法もあるが、人気のあるファンドが必ずしも自分の投資意向に合っているとは限らない。

投資先を選ぶときは、自分のリスク許容度や投資期間、投資金額などを踏まえた上でファンドを選定することが大切だ。

その点、金融機関や金融アドバイザーは豊富な経験に基づいてアドバイスをくれるので、自分の投資意向に合った投資先を選定することが可能だ。

IFAは客観的な意見をくれる存在

インデックス投資の新たな相談先として注目を集めているのが、IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）である。

IFAとは、特定の金融機関に属していないことが特徴の金融アドバイザーだ。

金融機関の職員ではないため、営業ノルマや営業方針などの影響を受けず、中立的な立場でアドバイスをくれる存在である。

また、IFAはただ金融商品を勧めるだけではなく、顧客のライフプランや投資経験、資産の状況などをしっかりとヒアリングしたうえで運用計画を立案してくれる。

長期的なサポートを受けられるので、これから長期投資に取り組む際の心強いパートナーとなってくれるだろう。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」で相談先を探そう

IFAに相談する際に注意したいのが、「相性の良いIFAを探す」という点だ。

IFAはそれぞれ得意分野や取扱商品が異なっており、自分のニーズと合致する相談先を探す必要がある。

とはいえ、多くのIFAの中から相性の良いIFAを探し出すのは手間も時間もかかってしまう。

そこで活用したいのが、IFA検索サービス「資産運用ナビ」だ。

「資産運用ナビ」では、いくつかの簡単な質問に答えるだけで、相性の良いIFAをピックアップしてくれる。

自分で相談先を探す手間がかからないので、仕事や家庭に忙しい人にピッタリのサービスである。

検索サービスは無料で利用できるので、ぜひ気軽に活用してみよう。

インデックス投資を資産運用に上手に活用しよう

インデックス投資とは市場全体に広く投資できる手法で、初心者にも取り組みやすい特徴がある。

NISA制度を活用すれば、非課税で運用できるのも大きな魅力だ。

より自分の投資意向に合ったファンドを見つけるためには、金融の専門家であるIFAへ相談することもおすすめである。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」を活用して、相性の良い相談先を探してみよう。

インデックス投資に関するQ&A