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高配当ETFの人気ランキング!初心者にもおすすめの銘柄と証券会社、投資のコツを徹底解説

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この記事で解決できるお悩み
  • 高配当ETFで運用してみたいがどの銘柄が良いのかわからない
  • 高配当ETFの運用におすすめの証券会社が知りたい
  • 高配当ETFの選び方がわからない

この記事では、高配当ETFの概要や選び方、さらにはさまざまな種類のETFを比較解説する。

ETF(Exchange Traded Fund)とは、上場投資信託ともよばれる投資信託の一種だ。

投資信託は証券会社によっては扱っていない商品もあるが、ETFは株式と同じく、証券口座があればリアルタイムで売買できる。

また投資先から得た配当金や利息を運用会社がまとめ、再投資はされず、投資家に分配金として支払われる。

配当利回りが高い高配当ETFに焦点を当てて説明するので、ETFでの投資を検討している人は参考にしてほしい。

  • 配当利回り:投資金額(購入金額)に対して得られる年間配当金額(分配金額)の割合
目次

高配当ETFはリスク分散効果と高リターンが同時に狙える

高配当ETFには、さまざまなメリットが期待できる。

そこでまずは、高配当ETFがどういったものなのかについて理解を深めつつ、メリットについて詳しく説明する。

ETFとは

高配当ETFについて説明する前に、まず、ETFについて理解しよう。

ETF(ExchangeTradedFund)とは、上場投資信託ともよばれる。東京証券取引所などの金融商品取引所に上場している、投資信託の一種だ。

ETFは、次のような人におすすめの投資信託である。

  • 個別企業に詳しくなく、個別企業株への投資にハードルを感じる人
  • 投資初心者
  • 時間的に制約がある人

ETFの特徴を端的に表現すると、以下の3点に集約できる。

  • 簡単
    • 個別企業の詳細な分析が不要で、1つの商品で分散投資が可能
  • 安心
    • 専門家による運用と分散投資効果により、リスクが軽減される
  • アクセスしやすい
    • 少額から投資可能で、株式と同様に簡単に売買できる

これらの特徴によりETFは、投資初心者や時間的制約のある投資家にとって、投資のハードルを大きく下げる商品といえる。

高配当ETFとは

前述を踏まえた上で、高配当ETFについて説明する。

高配当ETFは、ETFの中でも相対的に高い配当利回りを提供する株式や他の資産に投資することを目的とする。

高配当の定義は、日本国内のETFの場合で配当利回りが3%以上、海外を含めると利回りが4%以上のケースだ。

広範囲な株式市場を追跡するETFの場合、配当利回りは1.5%から3%程度、日本の株式市場を代表するトピックスや日経225のETFでは、配当利回り2%前後となるのが一般的だ。

配当利回りとは、株価に対する年間の1株当たりの配当金の割合を示す指標だ。

株式を購入する金額(株価)に対して、1年間にどれくらいの配当金を、リターンとして得られるかを表している。

したがって、配当利回りの数値が大きくなるほど、投資家の得られる利益は大きくなる。

高配当ETFは、通常のETFに比べて配当利回りが大きい。そのため投資家は、大きな利益を生む収入源の確保が可能だ。

ただし高配当ETFも、他の投資商品と同様にリスクがある。市場の変動や経済状況によって価値が下落する可能性がある点に、注意したい。

高配当ETFのメリット

高配当ETFは、安定した配当収入を目的とした投資家にメリットが多い金融商品だ。主なメリットは以下の通りである。

1. 安定した収入が期待できる

高配当ETFは、配当利回りが高い企業の株式で構成されていることから、定期的な配当を得られる可能性が高い。

特に、長期的な投資では収入源として活用できるため、老後の資金計画にも適している。

2. リスク分散可能

ETFは複数の銘柄に分散投資するため、個別株に比べてリスクが軽減される特徴がある。

高配当ETFの場合は、配当金の安定性を重視したポートフォリオが組まれているため、個別企業の業績悪化による影響を抑えやすい。これは、大きなメリットだ。

3. コストを抑えながら運用可能

高配当ETFなら、個別株を複数購入する場合に比べて取引手数料が抑えられる。さらに、運用管理費用(信託報酬)も比較的低い傾向が顕著だ。

このように高配当ETFなら、コストを抑えながら投資の利益を享受しやすいメリットがある。

4. 流動性と透明性が高い

ETFは株式市場で売買できるため、個別株と同じように簡単に取引可能だ。

また、構成銘柄や運用方針が明確で、投資先の透明性が高いことも、高配当ETFならではのメリットである。

5. 再投資で複利効果を享受できる

配当金を再投資することで複利効果を得られる点も、高配当ETFの魅力だ。これにより、長期的には資産を効率よく増やせる可能性が高まる。

【国内型】高配当ETFのおすすめ銘柄3選

国内型の高配当ETFのうち、人気が高い銘柄3選を、厳選して紹介する。

NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信

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基本情報証券コード1489
運用会社野村アセットマネジメント
信託報酬0.308%
ETFの特徴日経平均株価採用銘柄から選定された、高配当利回りの50銘柄に投資
取り扱い証券会社楽天証券
SBI証券
マネックス証券ほか

NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信は、6.74%の高い配当利回りと、流動性の高さが魅力の高配当ETFだ。

日経平均株価構成銘柄から選定されるため、知名度の高い企業に投資できる。

また、主要オンライン証券で取り扱うため、窓口まで出向かなくても購入できる手軽さも魅力だ。

NEXT FUNDS 野村日本株高配当70連動型上場投信

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基本情報証券コード1577
運用会社野村アセットマネジメント
信託報酬0.352%
ETFの特徴東証プライム市場上場銘柄から選定された高配当利回りの70銘柄に投資
取り扱い証券会社楽天証券
SBI証券
マネックス証券ほか

NEXT FUNDS 野村日本株高配当70連動型上場投信なら、70もの幅広い銘柄があり、分散投資によるリスク分散が可能だ。

また、5.59%という高い配当利回りも魅力である。

MAXIS高配当日本株アクティブ上場投信

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基本情報証券コード2085
運用会社三菱UFJ国際投信
信託報酬0.418%
ETFの特徴日本の株式市場全体から高配当が期待される銘柄に投資するアクティブ運用型の高配当ETF
取り扱い証券会社楽天証券
SBI証券
マネックス証券ほか

MAXIS高配当日本株アクティブ上場投信は、アクティブ運用により市場環境に応じた柔軟な銘柄選定が可能な高配当ETFだ。

アクティブ運用とは、投資信託や投資商品の運用成果を測定・評価するための基準指標の市場指数(日経平均株価やTOPIXなど)を上回る運用成績を目指す投資手法のことだ。

運用のプロであるファンドマネージャーが、市場や個別銘柄の調査・分析をおこない、銘柄を選定して運用する。

運用会社の専門知識を活かした銘柄選定が期待できるのも、おすすめできるポイントだ。

【米国型】高配当ETFのおすすめ銘柄3選

続いて、米国型の高配当ETFのうち、人気が高くおすすめな銘柄3選を紹介する。

 SPYD (SPDR ポートフォリオ S&P500 高配当株式ETF)

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基本情報証券コードSPYD
運用会社State Street Global Advisors
信託報酬0.07%
ETFの特徴S&P500指数の採用銘柄のうち、配当利回りが上位の80銘柄で構成されている
年2回のリバランス時に均等配分される
取り扱い証券会社楽天証券

SPYD (SPDR ポートフォリオ S&P500 高配当株式ETF)は、S&P500の中から配当利回りが高い80社を選び、半年ごとに見直して均等に投資するETFだ。

高配当株に焦点を当てているため、一般的なS&P500とは異なる業種構成になっている。また、運用コストが非常に低いのが特徴だ。

SDY (SPDR S&P米国高配当株式ETF)

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基本情報証券コードSDY
運用会社State Street Global Advisors
信託報酬0.35%
ETFの特徴S&P高配当貴族指数に連動
20年以上連続して増配を続けている企業から構成
配当利回りで加重
取り扱い証券会社楽天証券

SDY(SPDR S&P米国高配当株式ETF)は、S&P高配当貴族指数に連動するETFである。

なおS&P高配当貴族指数は、S&P500に含まれる企業の中で、25年以上連続して配当を増やしている企業で構成されている。

安定した配当を支払う企業に投資しており、各銘柄の比重は配当利回りに基づいて決定されるのが特徴だ。

これにより、安定した収入と成長が期待できる投資商品となっている。

RWR (SPDR ダウ・ジョーンズREIT ETF)

基本情報証券コードRWR
運用会社State Street Global Advisors
信託報酬0.25%
ETFの特徴ダウ・ジョーンズ米国セレクトREIT指数に連動
米国の上場REITに分散投資
取り扱い証券会社楽天証券

SPDRダウ・ジョーンズREIT ETF(RWR)は、ダウ・ジョーンズ米国セレクトREIT指数に連動している。

米国の上場REIT(不動産投資信託)への分散投資と、配当利回りが高い不動産セクターへの投資が可能だ。

なお、REITとはReal Estate Investment Trustの略で、不動産投資信託と呼ばれる金融商品である。

REITは不動産から得られる賃料収入を基に配当を支払うため、安定した収入が期待できる。

また、REITには不動産市場の動向を反映しやすい特性があるのもおすすめなポイントだ。

高配当ETF投資におすすめの証券会社

高配当ETF投資におすすめの証券会社として、次の3社を紹介しよう。

  • SBI証券
  • 楽天証券
  • マネックス証券

SBI証券

SBI証券がおすすめできるポイントは、次のとおりだ。

  • 信託報酬0.1238%の商品(SBI・SCHD)があり、低コストで運用可能
  • 人気の高配当ETF(SPYDなど)を多数取扱
  • NISA対応で税制優遇あり

ただし、SBI・SCHDは現在、SBI証券でのみ取り扱われている。他の証券会社では購入できないため、口座開設や資金移動が必要になる可能性がある。

またSBI・SCHDは比較的新しい商品(2024年12月20日設定)のため、長期的な運用実績が十分にない。

長期的なパフォーマンスの予測が難しい点には、注意したい。


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楽天証券

楽天証券がおすすめできるポイントは、次のとおりだ。

  • 独自商品の楽天SCHD(正式名称:楽天・高配当株式・米国ファンド)を提供
  • SCHDは増配率が高い
  • 年4回の分配金受取が可能

注意点としては、楽天SCHD(楽天・高配当株式・米国ファンド)は間接投資であることから、直接ETFを購入するよりもコストが高くなることを考慮する必要がある。

なお間接投資とは、投資信託やETFなどを通じて、投資家が直接的には所有していない資産に投資する方法のことだ。

投資家が直接海外ETFを購入する手間やコストを軽減できる一方で、運用会社の手数料が上乗せされるため、全体的なコストが高くなる可能性がある。

マネックス証券

マネックス証券がおすすめできるポイントは、次のとおりだ。

  • VYM、HDVなど多様な高配当ETFを取扱
  • 米国株取引に強み
  • 豊富な情報提供を受けられる

ただし、マネックス証券では、米国株式の取引手数料が独自の体系となっている点に注意しよう。ETF取引においても、この手数料体系が適用される。

またマネックス証券独自の取引ツール「TradeStation」を使用する場合は、操作方法や機能に慣れる必要がある。

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高配当ETFを比較する際の基準

市場には、さまざまな高配当ETFがあるため、どれを選べばよいか悩んでしまうこともあるだろう。

可能な限り、インカムゲインとキャピタルゲインの両方を、将来にわたり期待できる高配当ETFを選びたい。

そこでここでは、よりよい高配当ETFを選ぶための比較基準について解説する。

投資対象の成長性と安定性のバランスを比較する

高配当ETFといえども、「投資先の将来性に投資する」という投資の本質は変わらない。

「将来性」とは、将来にわたり配当を支払い続ける「安定性」、または投資価値の上昇が期待できる「成長性」のことだ。

優れた高配当ETFは、安定性の高い投資先と、ETF価格の上昇が期待できる成長性の高い投資先で構成されている。

株式のETFでは、電力・ガスなどの公益企業や消費財分野は安定性が高く、ITやヘルスケア分野は成長性が期待される投資先だ。

高配当ETFを選ぶ際は、ETF内で構成比の高い投資先を調べ、成長性と安定性のいずれに重きを置くETFかを確認しておこう。

分配金重視ならば安定性の高い投資先の比率が大きく、株価重視ならば成長性が見込まれる投資先の比率が大きいETFを選ぶとよいだろう。

分配金の実績推移を比較する

購入候補の高配当ETFが見つかったら、これまでの分配金実績の推移を確認しておこう。

配当利回りが維持されている、または上昇しているETFが望ましい。

またETF内の構成比率が大きい投資先の経営状況を、確認しておくこともおすすめする。

減配している投資先のなかには、新たな事業開拓のため配当を抑え、敢えて減配している場合があるかもしれない。

また経営状況に反して、無理な配当をしている投資先もあるかもしれない。

株式の場合は標準的な配当利回りは2%程度であるため、経営状況は芳しくないのに、配当利回りが高いときは気をつけた方がよい。

運用コストを比較する

ETFには、運用コストとして、以下の三つの手数料がかかる。

  • 購入手数料
    • 購入時にかかる手数料
  • 信託財産留保額
    • 売却時にかかる手数料
  • 信託報酬
    • ETFを保有している間に支払う手数料(損失があったときにも支払う)

信託報酬以外の費用(監査費用、ETFの上場費用など)を含めた総経費率でコストを表すファンドもある

運用コストは重視すべき点だが、コストを優先して高配当ETFを選んではいけない。

購入候補のETFが数点に絞り込まれた結果、さまざまな点で同レベルのETFが複数あったときになったら、最後はコストで選ぶ。

コストが高いETFでも、コスト以上に高い収益性が安定的に継続しているのであれば、そのETFを選ぶことも一考だろう。

専門家に相談して選ぶ

高配当ETFへの投資は、安定した収入と潜在的な成長を求める投資家にとって魅力的な選択肢だ。

しかし適切なETFの選択や投資戦略の構築には、専門的な知識と経験が欠かせない。

はじめての高配当ETFなら、専門家に相談して選ぶのは、かなり効果的な選択肢だ。

高配当ETFに投資するなら「資産運用ナビ」で専門家に相談しよう

高配当ETFに投資するなら、専門家の力を借りるのが効果的だ。その理由と、どうやって専門家を探すかについて説明する。

高配当ETFで困難に突き当たるポイント

高配当ETFの運用には、以下のポイントがある

  • 適切な銘柄選択
  • 分散投資のバランス
  • 為替リスクの管理
  • 配当の再投資戦略
  • 市場動向の把握

これらのポイントの中で特に難しいのが、適切な銘柄選択だ。

多様な選択肢の中から自分に合った高配当ETFを見つけることは、個人投資家にとって大きな課題である。

高配当ETFを運用するなら専門家をアドバイザーに迎えるのがおすすめ

上記のような課題を解決する手段として、高配当ETFの運用においては専門家のアドバイスを受けることが有効な方法だ。

専門家は豊富な知識と経験を有するため、市場動向を的確に分析できる。また個人の投資目標やリスク許容度に合わせた適切な銘柄選択や運用戦略の提案が可能だ。

高配当ETFの運用を専門家と進めるべき理由
  • 適切な銘柄選択のサポートを受けられる
  • リスク管理の助言を得られる
  • 市場動向の専門的分析が可能
  • 長期的な運用戦略の立案のサポートがある
  • 定期的なポートフォリオの見直しの支援を受けられる

これらのサポートがあれば、個人投資家は自身の投資目標に沿った効果的な高配当ETF運用が可能になるのだ。

高配当ETFの相談先は「資産運用ナビ」で探そう

ただ、高配当ETFの運用相談に際して、どこで自分に合った相談先を見つければよいかで迷う人も多いだろう。

そこでおすすめなのが、「資産運用ナビ」だ。「資産運用ナビ」は、自分に合った資産運用アドバイザーを見つけるための無料検索サービスである。

簡単な質問に答えるだけで、その回答結果をもとにあなたの条件にあった適切な候補者を紹介してくれる。また、アドバイザーとの面談は何度でも無料でできる。

「資産運用ナビ」を活用すれば、コストを最小限に抑えながら、自分にぴったりのIFAを見つけられるというわけだ。

「資産運用ナビ」のメリット

「資産運用ナビ」のメリットをまとめると次のとおりだ。

  • 無料で利用できる
  • 簡単な質問に答えるだけで最適な資産運用の相談先が見つけられる
  • 複数のアドバイザーと無料で面談可能

また、すでに高配当ETFの運用を始めているが、悩みや不安を抱えている場合にも「資産運用ナビ」は有効だ。

アドバイザーとなる専門家を見つけることで、打開策を見つけられるはずだ。

「資産運用ナビ」であなたにあった相談先を見つけて高配当ETFの運用に成功しよう

高配当ETFは安定的に高い利回りを目指せるおすすめの投資法だ。

ただし、銘柄選定や運用中の市場分析には知識が必要になるため、高配当ETFの運用で成功を目指すなら、「資産運用ナビ」を活用して専門家のアドバイスを受けることがおすすめだ。

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高配当ETFの比較に関するQ&A

おすすめの高配当ETFの特徴を教えてください。

ETF価格の上昇とともに、安定的かつ高い配当利回りが得られるETFをおすすめする。

通常のETFと比較した、高配当ETF投資のメリットとデメリットは何ですか?

メリットは、高い配当が期待できる投資先を中心に投資を分散している点だ。

さらに収益性の向上をめざして、定期的に投資先を見直していることもあげられる。

一方でデメリットは、市場の状況によっては減配することや、購入時の価格と比べ元本割れする恐れがある点だ。

日本の高配当ETFと米国の高配当ETFの違いは何ですか?

現地通貨での取引となるため、米国の高配当ETFには為替リスクが伴う。

一方でGDP世界第一の米国は、日本の高配当ETFと比べて、ETF価格の上昇や高配当が期待できる。

高配当ETFを比較する時に見るべき主要な指標は何ですか?

高配当ETFを選ぶ際に、金融商品のリスクを評価する指標として、シャープレシオがある。

シャープレシオとは、運用で取ったリスクに見合うリターンを上げたETFかどうかを測る指標だ。

投資には必ずリスクがともなうため、リスク以上のリターンが得られるETFを選びたい。

シャープレシオの値が高ければ、小さなリスクで大きなリターンが得られるETFであると評価される。

複数の購入候補からETFを選ぶ際には、よりシャープレシオが高いETFを選ぶべきだ。

日本株式向けの高配当ETFのうち、「iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF」と「NEXT FUNDS 野村日本株高配当70連動型上場投信」を比較する。

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銘柄シャープレシオ(5年間の年率)
iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF1.17
出典:日本経済新聞「iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF:運用実績」
NEXT FUNDS 野村日本株高配当70連動型上場投信0.92
出典:日本経済新聞「NEXT FUNDS 野村日本株高配当70連動型上場投信:運用実績」
※シャーププレシオは2024年5月時点の値

上記の二つの高配当ETFのうち、現時点の実績では、「iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF」の方が優れているといえる。

なお一般的にシャープレシオが、1.0以上であれば優良な金融商品と見なされ、2.0以上だと特に優良なものと評価される。

日本と海外の高配当ETFの税金処理にはどのような違いがありますか?

日本のETFでは、売却益や配当金に20.315%の税金がかかる。

このとき特定口座(源泉徴収あり)で運用していれば自動的に源泉徴収されるが、NISA口座での運用ならば非課税になる。

一方の海外では、その国の税制に従うことになるが、米国ETFの場合では以下のようになる。

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 米国の税金国内の税金
  売却益への課税0%20.315%
  分配金への課税10%20.315%

上記①では、円換算した売却益(「円建ての売却金額」と「円建ての購入金額」の差)に課税される。

こちらも特定口座(源泉徴収あり)では源泉徴収され、NISA口座での運用であれば非課税になる。

上記②では、米国と日本で二重に課税されるが、確定申告を行えば米国での課税は控除される(外国国税額控除)

ただしNISA口座での運用では、国内の税金は非課税になる代わりに、米国の税金は課税される。

個別株の配当銘柄に投資するのと比較して、高配当ETFに投資するのはどのような違いがありますか?

ETFは投資先が分散されているため、個別株と比べてリスクが低い。

ETFが投資している一部の株価が下落しても、他の投資先が補ってくれるからだ。

また自分の知らない株式銘柄でも、株価が上昇した株式が、ETFの投資対象ならば利益が得られる。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。資産運用の相談サイト「資産運用ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

・本サイト「資産運用ナビ」はアドバイザーナビ株式会社が運営しております。
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・本コラムは情報提供を目的としたものであり、個別銘柄の推奨や、金融商品の紹介、周旋を行うものではございません。

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