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投資信託の正しい選び方とは? 基本原則から選ぶ時の注意点も解説

この記事で解決できるお悩み
  • 投資信託を選ぶ基本的な基準が知りたい
  • どんな種類の投資信託があるのか知りたい
  • 投資信託を選ぶ際の注意点を知りたい

2024年1月1日から新NISAが開始され「投資信託」の話題を聞く機会が増えた。

投資信託は、運用をファンドマネージャーに任せられるため、投資初心者にも扱いやすい金融商品だ。

しかし投資信託は種類が多く、資産運用に詳しくない方が自分に合うファンドを選ぶことは難しい。

合わない投資信託を選んでしまうと、運用目的を達成できなかったり、資産運用を継続できなかったりとデメリットが非常に大きい。

この記事ではおすすめの投資信託の種類や選び方、選ぶ際の注意点について解説する。

最後には投資信託を選ぶ際の相談先について解説している。

つまずくことなくスムーズに投資信託で資産運用を始めたい方は、参考にしてほしい。

目次

投資信託を選ぶならまずは種類と特徴を理解しよう

投資信託の選び方を説明する前に、そもそもどのような投資信託があるのかを理解しておく必要があるだろう。

そこでまずは、投資信託の種類と特徴について以下3つを解説する。

  • アクティブファンドとインデックスファンドの違い
  • 国内外の投資信託の比較
  • 特定の産業やテーマに特化したファンドの紹介

アクティブファンドとインデックスファンドの違い

インデックスファンドとは、日経平均株価やTOPIXをはじめとした指数への連動を目指す投資信託だ。

つまり日経平均株価に連動するインデックスファンドは、日経平均株価が1%上昇したら同じく1%の上昇を目指す。

実際には、信託報酬等のコストがかかるため、運用成績は指数と完全に一致しないことがある。

一方でアクティブファンドは、ファンドマネージャーが銘柄を選定し、指数以上の利益を目指す投資信託だ。

ただし、長期で指数を上回る運用成果を継続することは容易ではない。

またインデックスファンドは指数への連動を目指すだけなので、銘柄選定の手間がかからないため比較的コストが安い。

アクティブファンドは銘柄選定に時間と手間がかかるため、比較的高コストだ。

そのためコスト面を重視する場合は、インデックスファンドを中心に検討するとよい。

国内外の投資信託の比較

投資信託は国内だけでなく海外にもあり、近年人気を博している。

海外の投資対象として、米国ETFを選ぶケースもある。

ETFとは「上場投資信託」のことで、投資信託の特徴を持ちつつも証券取引所でリアルタイムに取引ができる商品だ。

米国ETFは、米国の証券取引所に上場している商品のことをいう。

日本の証券会社でも取引でき、取引通貨は米ドルのため、買付時に円を米ドルに交換する(または証券会社で両替して買付する)必要がある。

またドルをはじめとした外貨で取引をするため、為替の動向も投資のリターンに関わってくる。

基本的に円安方向に動けば為替差益、円高方向に動くと為替差損が生じる。

そのため国内の円建て商品のみで運用する場合に比べ、為替の影響を受ける点が特徴だ。

特定の産業やテーマに特化したファンド

投資信託には特定の産業やテーマに特化したファンドもある。

ここ最近人気なのは半導体やAIに特化した投資信託だろう。

半導体に特化した投資信託の一例として挙げるのは、「ニッセイSOX指数インデックスファンド(米国半導体株)<購入・換金手数料なし>」だ。

この投資信託はSOX指数への連動を目指した投資信託だ。

SOX指数は「PHLX Semiconductor Sector Index」で、半導体の設計・製造・流通・販売などに関わる30銘柄で構成される。

例えば、2025年12月31日時点の構成上位銘柄にはNVIDIAやAMD、TSMCなどが含まれる。

2023年3月31日に設定され、運用実績(騰落率)は基準日によって変動する。

投資信託選定の基本原則

投資初心者は、どのような視点で投資信託を選んだら良いかわからないだろう。

ここでは商品を選ぶ際の基本原則について以下の3つを解説する。

  • 信託報酬(運用手数料)の比較
  • 運用実績の長期的な評価
  • 投資先分散の重要性

投資信託の信託報酬(運用手数料)から選ぶ

運用手数料である信託報酬を確認しよう。

投資信託には信託報酬などの費用がかかる。代表的な項目は以下のとおりだ。

  • 購入時手数料
  • 信託報酬
  • 信託財産留保額

低コストと呼ばれるインデックスファンドは、購入時手数料と信託財産留保額がかからない(または低い)商品も多いため、コストを比較する場合は信託報酬をチェックするのが一般的だ。

信託報酬は投資信託を保有している間かかるコストだ。

余分な手数料は資産運用のリターンを押し下げる原因となる。

資産運用のリターンを高めたい方は、信託報酬の低い投資信託を選ぼう。

目安はインデックスファンドとアクティブファンドで変わってくる。

インデックスファンドは、同種の商品の中で信託報酬の水準を比較しよう。

一方でアクティブファンドは、運用方針と信託報酬の水準が見合うかを確認したい。

投資信託の長期的な運用実績から選ぶ

運用実績の確認も必要だ。

運用実績を見る際は、可能な限り長期の実績を確認しよう。

短期の運用実績は、相場状況に左右されやすくファンドの実力を測りにくいためだ。

長期の運用実績は、ファンドを評価する上での参考情報の1つになる。

特にアクティブファンドへの投資を考えている方は、高いコストに見合うだけのリターンを上げているかは必ずチェックしよう。

投資を検討しているアクティブファンドの成績が、インデックスファンドと変わらなければ、投資目的によってはそのファンドを選ぶ理由が薄くなる。

運用実績は、証券会社のホームページや投資信託ごとの月報で簡単に確認できる。

間違いのない投資信託を選びたいという方は、これらに目を通しておこう。

投資信託の投資先の分散度合いから選ぶ

どのような銘柄に分散投資しているかということの重要な判断材料だ。

投資信託の魅力は1つの商品であらゆる銘柄に分散投資できることだ。

同じような銘柄ばかりに投資している投資信託を購入してしまうと、分散投資の効果は期待できない。

商品を選ぶ際は、交付目論見書や月報を確認し、投資している銘柄や業種をチェックしよう。

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投資信託を選ぶときの注意点

投資信託を選ぶときの注意点を以下3つ解説する。

  • リスクとリターンのバランスの理解
  • 積立投資と一括投資の選択
  • 税金効果を考慮した投資戦略

この注意点を理解しておかないと、自分と合わない投資信託を選んでしまう可能性が高くなる。

投資信託選びで失敗したくない方は、必ず確認してほしい。

リスクとリターンのバランスの理解

投資信託は商品によって、想定されるリスクとリターンは異なる。

一般的に株式への投資割合が高い投資信託は、大きなリターンを狙える一方でリスクが高い。

また債券の投資割合が多い投資信託は、リスクは低いが得られるリターンは小さい。

実際の商品でどの程度のリスクとリターンがあるのか確認してみよう。

株式は「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の騰落率を確認する。

交付目論見書に記載される騰落率(過去実績)を確認し、値動きの幅を把握しよう。

株式を中心とした投資信託は、値動きが大きくなる局面もある。

債券は「eMAXIS Slim 国内債券インデックス」の騰落率を確認する。

債券を中心とした投資信託は、株式を中心とした投資信託に比べて値動きの幅が小さい傾向がある。

前述の株式を中心とした投資信託と比較すると、値動きの幅が小さい傾向があるとわかる。

投資信託を選ぶ際は、そのファンドが想定しているリスクとリターンのバランスに耐えられるか確認するため、騰落率を確認しよう。

積立投資と一括投資の選択

積立投資と一括投資のどちらの投資方法を取るかによっても、選ぶべき投資信託は変わってくる。

積立投資を行う場合は、上昇と下落を繰り返している投資信託をおすすめする。

積立投資は価格が高いタイミングと安いタイミングのどちらでも商品を購入できる。

そのため平均購入単価を抑えることができる。

要するに高値つかみを抑えられるということだ。

高値つかみをしてしまうと、価格の回復まで含み損を抱えることになる。

積立投資で投資タイミングが分散できると、高値づかみを避けられる。

一括投資は、購入後に価格が上昇した場合のリターンが大きくなりやすい。

一方で、購入直後に下落した場合の影響も大きい。

そのため一括投資を行う場合は、価格変動リスクを理解しておきたい。

ただし理論上は合理性があっても、将来にわたって右肩上がりを続ける商品を見極めるのは非常に難しい。

投資タイミングの判断が難しい場合は、積立投資も選択肢になる。

税金効果を考慮した投資戦略

2024年1月1日から新NISAが始まった。

資産運用のリターンを最大化するためには、新NISAの節税効果を加味した商品選定を行いたい。

新NISAの魅力の1つは、非課税保有期間が無期限になったことだ。また、年間投資枠はつみたて投資枠120万円・成長投資枠240万円で、非課税保有限度額は合計1,800万円(うち成長投資枠1,200万円)だ。

長期の資産形成を行う場合、非課税枠を長期で活用しやすい。

また分配金を支払わない投資信託は、ファンド内で利益を再投資している。

再投資する手間がかからず、利益の最大化ができる。

長期の成長を狙う場合は、株式を中心とした投資信託も選択肢になる。

  • eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
  • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

上記のような商品を含め、運用実績や分配方針は各ファンドの交付目論見書や月報で確認しよう。

その上で新NISAで投資する場合も、商品性(リスク・コスト・分配方針)を確認して選びたい。

どのような商品を選べばいいかわからない方は、商品性を確認し、無理のない範囲で検討しよう。

投資信託の選び方と資産運用の相談先はどこが良い?

投資信託を活用した資産運用の相談先について以下3つを解説する。

  • 投資信託を活用した資産運用における専門家の重要性
  • IFAの役割とメリット

投資信託を活用した資産運用における専門家の重要性

投資信託は種類が多く、あらゆる投資家のニーズに応えられる。

一方で数が多いため、資産運用に詳しくないと、どのようにして商品を選べばいいか迷う方もいるだろう。

商品選定で迷う場合は、専門家に相談するのがおすすめだ。

自分にとって最適な投資信託を選ぶためには、運用目標やリスク許容度などさまざまなことを考慮しなければならない。

資産運用の専門家に相談することで、それらのことを考慮した助言を受けられる場合がある。

基本的に投資信託は長期で保有する商品だ。

投資信託選びを間違えてしまうと、資産運用の目的を叶えられなくなってしまう可能性が高い。

そのような事態を防ぐためには専門家に相談し、間違いのない投資信託選びをするべきだ。

IFAの役割とメリット

資産運用の専門家には、金融機関の営業担当者やFP(ファイナンシャル・プランナー)、IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)などさまざまな方がいる。

この中でIFAも選択肢の1つだ。

IFAは独立系ファイナンシャルアドバイザーとして、資産運用に関するアドバイスを提供する。

提携先の金融機関や取扱商品は、IFAによって異なる。

投資に加えてライフプランなど幅広い相談に対応するIFAもいる。

どのような専門家に頼れば良いかわからない方は、IFAも含めて相談先を検討しよう。

投資信託の選び方はこの3項目を重点的にチェックしよう

投資信託を選ぶ基本原則は以下3つだ。

  • 信託報酬(運用手数料)の比較
  • 運用実績の長期的な評価
  • 投資先分散の重要性

この記事では具体的な投資信託を紹介したが、最適なファンドは投資家ごとに異なる。

自分に最適な商品を知りたい方は、投資のスペシャリストであるIFAに相談してみよう。

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投資信託の選び方に関するQ&A

投資信託を選ぶ上で最も重要なポイントは何ですか?

投資信託を選ぶ際は、何に投資しているのか必ず確認しよう。

基本的に投資対象がわからないものに投資してはいけない。

投資対象がわからないと、なぜ価格が上昇しているのかまたは、下落しているのか判断ができない。

市場が混乱し多額の含み損を抱えてしまうと、資産運用を継続できなくなる恐れがある

投資信託にはどんな種類がありますか?

投資信託は「インデックスファンド」と「アクティブファンド」に大別できる。

またAIや電気自動車(EV)など、特定のテーマに特化した投資信託もある。

投資信託を選ぶ際、どのように「投資先分散」を実践するべきですか?具体例を教えてください。

投資対象をより幅広く分散することによって、偏ったリスクをとることなく、よりリスクを抑えることが期待できる。

また、国内のみならず世界に視野を広げた分散投資を実践することで、分散投資の効果はいっそう高まる。

分散投資は単に「別々の投資先を選ぶ」だけではなく、銘柄のほか、資産、地域、時間も分散させるべき対象になる。

投資信託を選ぶ際、市場のトレンドはどのように考慮すればよいですか?

通常、株価は直線的に動くことは少なく、山(高値)と谷(安値)を形成しながらジグザグに動く。

この山と谷の動きを把握して、今後、上昇・下落・横ばいどの方向で株価は動くのか、予測をたてることが、マーケットのトレンドを見極めるということだ。

 市場動向を理解することは、チャンスを見極め、リスクを管理する上で、運用を成功させるために不可欠だが、投資経験が長くても見極めるのは難しい。

そんな時は専門家に相談してみよう。

投資信託の選択にあたって、IFAからは具体的にどのようなアドバイスが期待できますか?

基本的に投資信託は長期で保有する商品だ。

最初に銘柄選びを間違えてしまうと、資産運用の目的を叶えられなくなってしまう。

IFAに相談することにより、世間一般で話題になっている投資信託ではなく、あなたの運用目的やリスク許容度に合わせた銘柄を見つけてくれる。

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参考・出典

執筆者

資産運用ナビ編集部は、アドバイザーナビ株式会社が運営する金融専門ライターチーム。資産運用アドバイザーと投資家をマッチングするプラットフォーム「資産運用ナビ」を通じて、延べ10,000名を超える相談を支援。おすすめの資産運用おすすめのIFAなど、読者が自身に最適な資産運用の相談先を見つけることができるよう、適切な情報発信に努めている。