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投資信託の始め方・買い方をわかりやすく解説!初心者必見の相談先とおすすめのネット証券も紹介

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この記事で解決できるお悩み
  • 投資信託で運用してみたいが、何から・どのように始めればいいかわからない
  • どの証券会社で投資信託を購入するか迷っている
  • 投資信託を購入する手順を詳しく知りたい

投資信託は少額から購入することができ、資産運用の経験がない人でも取り組みやすい金融商品だ。

しかし、中には「始め方が分からない」という人も多いかもしれない。

本記事では、投資信託の始め方や注意点について解説していく。おすすめのネット証券も紹介するので、ぜひ資産運用を始めるときの参考にしていただきたい。

目次

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投資信託を始めるためのステップ

投資信託は、下記の4つのステップで始めることができる。

  • ステップ1:運用の目標を設定する
  • ステップ2:投資する商品を選ぶ 
  • ステップ3:口座開設を行う 
  • ステップ4:運用をスタートする

それぞれ手順をくわしく解説していこう。

ステップ1:運用の目標を設定する

まずは、資産運用に取り組む目標を設定しておく必要がある。どのような目標を持っているかによって、投資対象にすべき銘柄が異なるためだ。

自分に合った投資信託を選ぶためには、次のようなことを明確にしておこう。

  • なぜ資産運用に取り組むのか
  • どれくらいの期間運用するか
  • どれくらいの金額で運用するのか
  • どれくらいの損失を許容できるか など

ステップ2:投資する商品を選ぶ 

投資意向が明確になったら、実際に投資する商品を選ぶステップに進む。

投資信託には主に下記のような種類があり、それぞれ得られるリターンやリスクの大きさが異なる。

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ファンドの種類投資対象
株式ファンド国内や海外の株式へ投資するファンド
債券ファンド国内や海外の債券へ投資するファンド
バランスファンド株式や債券など複数の資産クラスを組み合わせて運用するファンド
REIT
(不動産投資信託)
投資家から集めた資金をもとに不動産へ投資するファンド

一般的に、株式やREITはリスクが大きい分、リターンを狙える特徴がある。

反対に、債券ファンドやバランスファンドは大きなリターンを狙うことは難しいものの、リスクを抑えて運用ができるメリットがある。

投資先を選ぶ際は、こうした種類の違いを理解したうえで、自分の投資意向に合ったものを選ぶことが重要だ。

ステップ3:口座開設を行う 

投資信託を購入する際は、金融機関で証券口座の開設を行う必要がある。

金融機関によって入出金の利便性や取扱ファンド数、手数料などが異なるため、複数の金融機関を比較したうえで利用先を決定したい。

特に、NISA口座については、すべての金融機関の中から1つしか開設することができない。

1年ごとに変更はできるものの、その際は変更手続きを行わなければならず、手間も時間も要してしまう。

口座開設を行う際は、「利便性やサービスに満足できるか」「投資したい商品を取り扱っているか」「コストはどれくらいかかるか」といったことをチェックしたうえで手続きを行うようにしよう。

ステップ4:運用をスタートする 

口座開設が完了したら、いよいよ投資信託の購入手続きを行う。

最近ではオンラインで購入手続きが行える金融機関がほとんどで、パソコンやスマートフォンから手軽に購入することができる。

オンラインでの購入手続きでは、交付目論見書などの書類をウェブ上で確認することとなる。

交付目論見書にはリスクの種類や投資先、投資方針、費用など重要な事項が記載されているため、必ず目を通すようにしよう。

その後、購入金額などを入力すれば手続き完了だ。

また、投資信託は日々値動きが変動していることから、購入後も運用状況をチェックすることを心がけたい。

「週に1度は運用状況を確認する」など、マイルールを定めておくこともおすすめだ。

投資信託を始めるならおすすめのネット証券で口座を開設しよう

投資信託を購入するには、金融機関で証券口座を開設する必要がある。ここからは、投資信託におすすめのネット証券を3社紹介していこう。

SBI証券

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購入手数料
(投資信託)
無料
取扱ファンド数2,557本
最低積立金額100円
クレカ積立あり
クレカ積立対応カード三井住友カードが発行するクレジットカード
ポイント投資可(Vポイント、Pontaポイント)
(※データは2025年1月16日現在)
月間積立件数ランキング(2024年12月)
  • 1位
    • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
  • 2位
    • iFree NEXT FANG+インデックス
  • 3位
    • SBI・S・米国高配当株式ファンド(年4回決算型)

大手ネット証券のひとつであるSBI証券は、2,500本を超える投資信託を取り扱っている。

純資産総額が大きいメジャーファンドから、テーマ型ファンドや新興国にへ投資するファンドなど、さまざまなラインナップがあることが魅力だ。

また、SBI証券は取引によって貯められるポイントの種類を選べることも特徴である。対象となるポイントは下記の通りだ。

  • Vポイント
  • Pontaポイント
  • dポイント
  • JALマイル
  • PayPayポイント

各ネット証券はポイントサービスに力を入れていることが多いが、「ポイントを使う機会がない」ということも少なくない。

その点、SBI証券では複数の選択肢の中から貯めるポイントを選べるので、普段使っているポイントを貯めていくことが可能だ。


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楽天証券

スクロールできます
購入手数料
(投資信託)
無料
取扱ファンド数2,574本
最低積立金額100円
クレカ積立あり
クレカ積立対応カード楽天カードが発行しているクレジットカード(提携カード含む)
ポイント投資可(楽天ポイント)
(※データは2025年1月16日現在)
月間積立件数ランキング(2024年12月)
  • 1位
    • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
  • 2位
    • eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
  • 3位
    • 楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド

楽天証券は、楽天グループサービスとの連携機能が充実していることが大きな魅力だ。

たとえば、楽天銀行の口座と連携していれば、投資信託を購入する際に自動で資金を移動することができる。

手数料もかからないので、手間やコストをかけずに取引が行える利便性がある。

また、楽天銀行と連携することによって普通預金の金利が上乗せされるメリットもある。

通常、普通預金の金利は年0.10%(2025年1月16日現在)だが、楽天証券との連携を行うと残高によって下記の優遇金利が適用される。

  • 普通預金残高300万円以下:年0.18%
  • 普通預金残高300万円超:年0.12%

低金利環境が続く現在において、預金金利の優遇が受けられるのは大きなメリットといえる。

マネックス証券

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購入手数料
(投資信託)
無料
取扱ファンド数1,783本
最低積立金額100円
クレカ積立あり
クレカ積立対応カードdカード、マネックスカード
ポイント投資可(dポイント、マネックスポイント)
(※データは2025年1月16日現在)
月間積立件数ランキング(2024年12月)
  • 1位
    • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
  • 2位
    • eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
  • 3位
    • iFreeNEXT インド株インデックス

マネックス証券は、投資信託を保有しているだけでポイントが貯まることが魅力だ。

貯まるポイントは、dポイントもしくはマネックスポイントのいずれかを選ぶことができる。

ポイントの付与率は銘柄によって異なっており、詳細は下記の通りだ。

  • 指定銘柄:0.03%
  • 通常銘柄:0.08%
  • 最大付与率:0.26%

貯まったポイントは投資信託の購入に使うことができ、資産運用をしながら運用の原資を貯められるメリットがある。

さらに、クレジットカードで積立投資を決済する「クレカ積立」を利用すると、最大1.1%のポイント還元を受けられる。

ポイントを重視したい人は、マネックス証券の利用を検討してみよう。

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投資信託を始める際の注意点

投資信託で運用を始める際は、下記のような点に注意したい。

  • 購入のタイミングを見計らう
  • 元本割れのリスクを理解する
  • どれくらいのコストがかかるか調べる
  • 専門家へ相談する

それぞれくわしく解説していこう。

購入のタイミングを見計らう

投資信託の価格は「1日1価格」で、市況の状況を受けながら日々変動している。そのため、購入時はマーケットの動向を見ながらタイミングを探ることが重要だ。

直感や「何となく」といった理由で購入を決めてしまうと、後から振り返って高値掴みとなってしまう可能性もある。

もし「買い時を自分で決める自信がない」という場合は、毎月・毎週など決まった周期で自動で買付を行う「積立投資」のサービスを活用することもおすすめだ。

積立投資では、あらかじめ設定した金額や日にちに基づいて定期購入を行う。自分で買い時を探る必要がなく、高値掴みをしてしまうリスクも低減できる。

少額から始められる金融機関も多いので、投資経験が浅い人にもおすすめの購入方法だ。

元本割れのリスクを理解する

投資信託は、どのようなファンドでも必ず元本割れのリスクがある。

中には債券を中心に投資するような低リスクファンドもあるが、それでも元本割れを起こす可能性がゼロではない。

また、投資信託は銘柄によって抱えるリスクの種類が異なる。

たとえば、国内株式へ投資するファンドであれば、日々値動きが変動する「価格変動リスク」や、売買したいときに取引できない「流動性リスク」などが挙げられる。

各ファンドにおけるリスクの種類は、交付目論見書に必ず記載されている。投資する際は、必ず目を通して理解を深めておこう。

どれくらいのコストがかかるか調べる

投資信託では、主に次のようなコストが発生する。

手数料の種類概要
購入手数料購入時にかかる手数料
無料にしている金融機関もある
信託報酬運用中にかかるコストを投資家が負担するもの
信託財産留保額解約時にかかるペナルティのようなもの
かからないファンドもある

特に、信託報酬はファンドの運用中にかかり続けるコストである。同じような投資方針を持つファンドであっても、信託報酬が異なるケースは珍しくない。

ファンドを選ぶ際は、信託報酬などどれくらいの運用コストがかかるのかよくチェックしておこう。

専門家へ相談する

投資信託には数多くのファンドがあり、「どの銘柄が自分に合っているのか分からない」「買い時を掴むのが難しい」と感じることも少なくない。

より自分に合った運用に取り組むためには、資産運用の専門家へ相談することがおすすめだ。

次の章では、専門家へ相談するメリットや、相談先の探し方について紹介していこう。

投資信託を始めるなら「資産運用ナビ」で専門家のサポートを活用しよう

投資信託での運用に悩んだら、豊富な経験を持つ専門家へ相談することを検討したい。

ここからは、専門家がサポートしてくれる内容や、「資産運用ナビ」のサービス内容について紹介していく。

資産運用を専門家へ相談するメリット

資産運用には多種多様な取り組み方があり、どのような運用方法が向いているかはその人のライフプランや投資経験などによって大きく異なる。

最近ではネット証券で手軽に運用を始めることができるものの、「本当にこの商品でいいのだろうか?」「いくら投資するのが正解なのだろう?」と悩むことも少なくない。

長期のライフプランを見据えたうえで計画的な運用に取り組むためには、資産運用の専門家へ相談することを検討しよう。

専門家へ相談することによって、運用意向や今後のライフプランに見合った運用計画を立案してくれるメリットがある。

投資家それぞれに合った運用計画を立ててくれるので、初めて資産運用を始める人でも安心して取り組めるだろう。

資産運用ナビで専門家へ相談してみよう

投資信託の相談先を探す際は、「資産運用ナビ」を活用したい。

「資産運用ナビ」とは、全国30社以上の金融機関から信頼できるアドバイザーを無料で紹介してもらえるサービスだ。

利用者は簡単な質問に答えるだけでアドバイザーを絞ることができるので、自ら相談先を探す手間がかからない。

検索サービスは無料で利用できるため、ぜひ気軽に活用してみよう。

投資信託の始め方は難しくない!

証券口座の開設や投資信託の購入は、オンライン上で手続きを完結させることができる。

スマートフォンでも手続きが行えるので、これから初めて資産運用を行う人でも気軽に取り組みやすい。

ただし、数多くある投資信託のファンドの中から自分に合った銘柄を選定するのは、そう簡単なことではない。

より適切な資産運用に取り組むためには、専門家へ相談することを心がけたい。

「資産運用ナビ」では、全国30社以上の金融機関から信頼できるアドバイザーを無料で紹介してもらえる。

利用者は簡単な質問に答えるだけで、相性の良いアドバイザーをマッチングしてもらえるので、ぜひ気軽に活用してみよう。

投資信託をどこで買うのかに関するQ&A

投資信託のリスクはどのように管理すればいいですか?

投資信託のリスクを管理するには、以下の3つの方法が有効だろう。

  1. 分散投資
    • 投資対象を複数の資産に分散することで、特定の資産に集中するリスクを軽減できる。
  2. リスク許容度に応じた投資
    • 自分のリスク許容度を超えない範囲で投資を行うことで、精神的な負担を軽減できる。
  3. 定期的な見直し
    • 投資状況を定期的に確認し、必要に応じてポートフォリオを調整することで、リスクを抑制できる。

投資信託の税金はどのように処理されますか?

投資信託で得られた利益(売却益や分配金)には、通常20.315%の税金がかかる。

その内訳は、所得税が15%、復興特別所得税が0.315%、住民税が5%となる。

売却した時点で課税されることになるが、新NISAを使った取引であれば、非課税にすることが可能だ。

新NISAのメリットはなんですか?

新NISAの最大のメリットは、投資による利益が非課税となる点にある。

通常、20.315%の税率で課税されるが、これが無期限ですべて非課税となる。

また、新NISAでは、年間360万円までの投資枠のうち、つみたて投資枠120万円と成長投資枠240万円を自由に併用することができる。

投資対象も豊富で、個別株、ETF、投資信託など、幅広い中から選択が可能だ。

ネット証券で投資信託を購入する際、どのような特徴を持った証券会社を選ぶべきですか?

ネット証券での投資信託の購入時手数料はほぼ無料であり、信託報酬はどの金融機関で購入しても同じである。そのため手数料の比較はあまり意味がない。

ネット証券の選択には以下の2点に注目してほしい。

まずは、ポイントサービスだ。

NISAでの積立投資と相性がいいこともあり、個人投資家からの注目度が高く、ネット証券会社を選ぶ際の重要な要素のひとつだ。

また、ネット証券では取り扱っている投資信託の銘柄数がとても多い。

公式サイトやアプリで運用目的に合った銘柄を探しやすい証券会社を選択しよう。 

IFAを通じて投資信託を購入する際、具体的にはどのようなサポートが期待できますか?

ネットやSNSで話題になっている投資信託ではなく、相談者本人としっかり話をした上で、あなたの運用目的やリスク許容度に合った最適な投資信託の提案が受けられる。

商品購入後のフォローアップも可能だ。

IFAは生涯にわたって長くアドバイスをもらえることも大きなメリットだろう。

なぜ投資信託を活用した資産運用に専門家のアドバイスが必要なのですか?

特に初心者は、運用についてネットで調べたり本を読んでも、専門用語も多く簡単には理解できないことも多い。

投資の専門家と向き合いながら、運用経験に合った説明やアドバイスを受けられるのは重要だ。

わからない時や難しい時はその都度質問ができ、納得するまで話を聞いてから投資信託を購入できるので、もしも購入後に一時的に価格が下がっても動揺せずにすむだろう。

IFAを通じて投資信託を購入する際、具体的にはどのようなサポートが期待できますか?

仕事や家事で忙しい方であれば、運用の目的や期間などをある程度決めておけば、極端に言うと全てIFAにお任せできる。

金融機関や銘柄の選定からポートフォリオのリバランスまでアドバイスがもらえる。

定期的な報告とアドバイスを受けるだけで資産形成ができるのだ。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。資産運用の相談サイト「資産運用ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

・本サイト「資産運用ナビ」はアドバイザーナビ株式会社が運営しております。
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・本コラムは情報提供を目的としたものであり、個別銘柄の推奨や、金融商品の紹介、周旋を行うものではございません。

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