1. ホーム
  2. 投資信託・ファンド
  3. 投資信託の適切な売買タイミングとは?安定運用の秘訣を解説

投資信託の適切な売買タイミングとは?安定運用の秘訣を解説

この記事で解決できるお悩み
  • 投資信託の売買タイミングの見極め方が知りたい
  • 投資信託で損したくない
  • 投資信託を売った時に現金がいつもらえるか知りたい

投資信託とは、投資家から集めたお金を一つの大きな資金としてまとめて、運用のプロが株や債券などに投資を行う仕組みの金融商品だ。

投資経験の少ない初心者でも取り扱いやすいことから人気を集めている。

しかし、どのタイミングで売買を行うべきか、投資信託のやり方が分からずに悩んでいるという方も多いのではないだろうか。

本記事では、投資信託の売買の基本やタイミングについて解説を行う。

自身の資産形成において最適なタイミングを把握するためにも、ぜひ本記事の内容を参考にしてほしい。

目次

投資信託の売買タイミングはいつ?売買の基本から理解しよう

まず、投資信託の売買の基本について確認しておこう。

ここでは、購入から換金までの流れや売買の回数を少なくすべき理由、長期間保有し続ける重要性について解説していく。

投資信託の売買の流れ

投資信託を購入してから換金するまでの売買の流れは以下の通りだ。

  1. 投資信託の購入の注文を行う
  2. 売買注文が約定し、購入代金が確定する
  3. 約定日の2〜5営業日後に受け渡しを行う
  4. 投資信託を保有する
  5. 売却の注文を行う
  6. 売買注文が約定し、売却代金が確定する
  7. 約定日の2〜5営業日後に受け渡しを行う

売買の注文をしてから実際に受け渡しが行われるまでに2〜5営業日かかるため、現金化しようと思ってもすぐに手元に現金が入るわけではない。

商品によって受け渡しまでにかかる日数が異なるため、事前に確認しておこう。

投資信託の売買はタイミングではなく回数が重要

投資信託は繰り返しの売買には向かず、なるべく売買回数を少なくすることが推奨される。

大きな理由として「売買手数料の削減」という点が挙げられる。

投資信託には商品の保有期間中に発生し続ける「信託報酬」という手数料のほかに、購入時にかかる「購入時手数料」や、解約(売却)時に発生する「信託財産留保額」という手数料がある。

購入時・売却時のいずれもコストがかかってしまうため、売買を繰り返すと手数料負担が大きくなってしまうのだ。

株式の個別銘柄に投資を行う場合、短期的な価格変動を利用した売買によって利益を上げることができる。

しかし投資信託は基本的にそこまで大きな値動きとはならず、繰り返しの売買によって利益を狙う必要がない。

近年は購入時手数料や信託財産留保額がかからない商品も多く、売買を繰り返しても手数料の負担は大きくなりにくい。

しかし手数料以外の面でも投資信託を長期的に保有すべき理由が存在している。

投資信託を長期保有する重要性

投資信託を長期間にわたって保有すべき理由として、主に以下の2点が挙げられる。

投資信託を長期間にわたって保有すべき理由
  • リターンが安定化しやすい
  • 複利効果の恩恵を受けられる

長期間にわたって投資を継続すると、値動きが平均化されて短期的な価格変動の影響が小さくなる。

リターンが安定化しやすくなり、大きな損失を負う可能性が低くなる点が長期保有の魅力として挙げられる。

また、長期的に保有し続けることで「複利効果」の威力が増していくという点もメリットだ。

複利効果とは、投資で得た利益を再び投資に回すことで、利益が利益を生む仕組みのことを指す。

利益が次の利益を生み出す仕組みは年数を重ねるごとに威力を増していく。

複利効果を活用して効率的に資産を増やしていける可能性がある点も、投資信託を長期保有すべき理由として挙げられる。

後述する売却のタイミングを迎えるまでは、じっくりと保有してリターンを積み上げていくと良いだろう。

投資信託を売却するべきタイミング

先ほど投資信託はなるべく売買回数を減らし、長期保有をすべきであると解説した。

それではいったいどのタイミングで投資信託を売却すれば良いのだろうか。

ここでは、保有している投資信託を売却すべきタイミングについて解説を行う。

投資信託の長期成長が望めない時

商品の特徴やテーマによっては今後の長期的な成長が見込めないケースもある。

長期的に値上がりをする可能性が低いと感じた場合は資金を引き上げる判断をして、違う投資先を探した方が良いだろう。

例えば特定の地域に投資を行う商品を保有していて、投資対象の地域の地政学リスクが高まった場合、今後の収益を期待できなくなるケースがある。

また、特定の産業をテーマとした商品であれば、技術革新等によってその産業の将来性が失われてしまう可能性もある。

上記のようなケースで同じ商品を保有していても、資産の増加は期待できない。

むしろ保有を続けることで本来得られたはずの利益を失う「機会損失」を発生させてしまう可能性がある。

保有する商品の将来的な値上がりが期待できないと判断した場合は、解約して将来性を期待できる商品に乗り換えよう。

また、保有している商品の将来性を見極めるためにも、経済に関する情報収集は絶えず行っておくことをおすすめする。

投資目的・目標の時期が近づいた時

投資を行う際、将来的なライフイベントに向けて資産を運用しているケースも多いだろう。

あらかじめ予定していたライフイベントの時期が近づいてきた場合は、売却を検討すると良い。

例えば、子どもの教育費に備えて投資信託による運用を行っていた場合、子どもが大学に進学するタイミングなどで解約を行う。

ほかにもマイホームの購入や退職後の老後資産など、あらかじめ考えていた目標時期に到達した場合は迷いなく売却すると良いだろう。

裏を返せば、投資目的・目標をあらかじめ明確にしていないと売却するタイミングを見失う可能性がある。

資産運用を始める際には「出口戦略」として「いつまでに資産を準備したいのか」「どのくらいの金額を準備できれば目標達成となるのか」という点を定めておこう。

ポートフォリオの見直しを行った時

資産運用は一度スタートしたらそのまま放置して良いわけではなく、定期的にポートフォリオ(資産配分)を見直す必要がある。

見直した時に理想の資産配分と乖離していた場合、投資信託を一部売却するというケースが考えられる。

例えば、株式で運用される投資信託と債券で運用される投資信託を50%ずつ保有しているケースを考えよう。

仮に株価が上昇して比率が「株式70%・債券30%」に崩れた場合、当初想定していた理想の資産配分からは離れてしまう。

このとき、株式の投資信託を一部売却して債券の投資信託を追加購入すれば、崩れた比率はもとに戻せる。

資産の再調整を行う際に投資信託を一部売却するというケースがあるのだ。

また、ポートフォリオの見直しはマーケットが変化した時だけではない。

自身のライフステージが変化したタイミングでも見直しと資産配分の調整を行うと良い。

年齢を重ねると資産が減った時のダメージが大きくなるため、リスクを抑えた運用が求められる。

つまりポートフォリオにおける資産のバランスを調整し、リスク水準を段階的に下げていく必要があるのだ。

マーケットと自身のライフステージの変化に合わせて資産状況を見直し、場合によっては投資信託を売却する形でリスク水準を適正に保とう。

投資信託の買い時とは

売却すべきタイミングはある程度分かりやすい一方、購入すべきタイミングを見極めることは容易ではない。

ここでは、買い時の判断が難しい理由と時間分散を活用した積立投資の実践について解説していく。

投資信託の買い時を見極めるのが難しい理由

投資信託の買い時を見極めるのが難しい理由は、投資の基本である「安く買って高く売る」の実践が容易ではないという点が挙げられる。

未来の価格を把握できない以上、今の価格が安いのか高いのかが判断できないのだ。

例えば、価格が上昇局面にあるときに「今後も上昇する」と見込んで投資を行っても、結果的に下落してしまう可能性がある。

後から見れば「高値掴み」であると分かるものの、購入するタイミングでは判断できない。

しかし「価格が下がるまで待とう」と考えているうちに価格がどんどん上昇した場合は「あの時買っておけば良かった」と後悔する可能性もある。

高値掴みを恐れている間に買い時を逃してしまうケースだ。

こうした理由から買い時を見極めることは容易ではない。

そこで買い時を気にせずに運用を行う「積立投資」の実践がおすすめだ。

時間分散を活用した投資信託の積立投資

積立投資とは、毎月・毎日などの一定の頻度で商品を買い付ける投資法のことだ。

「投資タイミングを分散できる」というメリットがあり、購入のタイミングに迷う人におすすめの運用手法である。

先ほども解説した通り、投資においては買い時を見極めることが非常に難しい。

しかし一定の頻度でタイミングを分散しながら買い付けを行うことで、価格が高い時も安い時も買い続けることとなる。

同じ金額を積み立てていく場合、価格が高い時には少なく買い、安い時には多く買うこととなる。

つまり安い時に買った投資信託の数量は多く、高い時に買った投資信託の数量は少なくなり、平均の取得単価を安く抑えることができる。

買い時を見極めることなく、高値掴みのリスクを回避できるのだ。

積立投資を長期的に継続していけば、平均の取得単価を抑え込みながら複利による効率的な資産形成が実現できる。

投資信託は購入タイミングを気にすることなく、積立投資を長期的に継続していくと効果的な運用成果を得られるだろう。

投資信託の売買のタイミングに迷ったら誰に相談するべき?

投資信託の売買のタイミングを解説してきたが、運用を始める際には資産運用の専門家である「IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)」に相談することをおすすめする。

ここでは、専門家に相談する重要性やIFAの役割・メリット、IFA検索サービス「資産運用ナビ」の利用方法について解説していく。

投資信託の運用を専門家に相談する重要性

投資信託の運用について専門家に相談すべき理由として「最適な投資プランの提案を受けられる」という点が挙げられる。

自分の状況においてベストな選択を行うためにも専門家の力を借りると良いだろう。

すでに解説した通り、投資を行う際には具体的な運用目標を立て、その目標に基づいて商品を選んだり、資産を配分したりしなければならない。

しかし投資に慣れない初心者の方が運用目標にマッチした商品選定やポートフォリオの構築を行うことは容易ではない。

資産運用の専門家に相談を行えば、あなたが希望するライフプランにぴったりの商品を提案する。

マーケットやライフステージの変化に応じて資産配分の調整もサポートしてくれるため、安心して資産運用を行うことが可能だ。

自分に最適化された戦略で効率的に運用を行いたい方は、資産運用の専門家に相談することをおすすめする。

IFAの役割とメリット

IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)は、金融機関から独立した立場で顧客の資産運用をサポートする専門家だ。

顧客の相談を受けて投資プランを作成し、プラン実行に適した商品の提案・仲介を行う役割を担う。

IFAは金融機関から独立した中立な立場となっているため、手数料が高い商品などを無理に勧誘される心配がない。

会社方針や営業ノルマにも縛られず、顧客にとってベストな提案を行えることがIFAの強みだ。

また、IFAには転勤や異動といった制度がなく、長期的にサポートを継続してくれる。

長期保有が推奨される投資信託の運用においてベストなパートナーと言える。

商品を売却するタイミングの提案やポートフォリオの見直しなども責任を持って対応し、あなたの資産形成をしっかりとサポートする。

信頼できる資産運用のパートナーをお探しの方は、IFAへの相談を検討してみると良いだろう。

「資産運用ナビ」の利用方法

「資産運用ナビ」では、あなたにぴったりのIFAを無料で紹介し、面談まで進めるサービスを提供している。

利用方法は簡単で、フォームに自分が希望する条件を入力するだけで良い。

あとはIFAを知り尽くした「資産運用ナビ」が、あなたの資産状況や運用目的にぴったりのIFAを全国のデータベースから抽出して紹介を行う。

紹介されたIFAの経歴や得意分野をチェックの上、希望にマッチしたIFAを選択しよう。

あとは日程を調整して実際の面談に進むことができる。

面談はWEB・対面から希望に合わせた相談スタイルを選択可能だ。

IFAの紹介料・相談料は無料となっているため、気軽に専門家に相談できる点もサービスの特徴として挙げられる。

「投資信託を売買すべきタイミングを知りたい」「信頼できる相談先を探している」という方は、ぜひこの機会に「資産運用ナビ」で自分に合ったIFAを探してみよう。

投資信託の売買に最適なタイミングを見極めて、運用を成功させよう

投資信託は長期保有が推奨される商品であり、基本的には売買回数を少なくすべきである。

長期的な成長が望めない場合や目的・目標の時期に近づいた場合など、適切なタイミングを迎えるまで保有を続けよう。

また、買い時については見極めるのが難しいため、時間分散を活用した積立投資をおすすめする。

長期間にわたる積立投資で安定したリターンを狙いつつ、複利効果で効率良く資産を運用しよう。

資産運用において悩みや疑問がある場合は、専門家に相談することをおすすめする。

特に、IFAは中立な立場であなたに最適な投資助言を長期にわたって提供してくれることが特徴だ。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」を活用し、あなたに合ったIFAを見つけよう。

投資信託の売買のタイミングに関するQ&A

投資信託はいつ売却すればいいですか?

投資信託を売却するタイミングとして以下の3点を押さえておこう。

  • 長期成長が望めないとき
  • 投資目的・目標の時期が近づいたとき
  • ポートフォリオの見直しを行ったとき

上記3つのタイミング以外はなるべく売却せず、長期的に保有を続けることをおすすめする。

保有期間が長くなるほどリターンが安定化しやすく、複利効果によって効率的に資産を増やせる可能性があるためだ。

投資信託の価格はどのように変動しますか?

投資信託は1日に1回「基準価額」が公表され、その価格で取引が行われる。

基準価額は、運用している株式や債券などの時価総額に利息や配当金などの収入を加えた純資産総額に合わせて変動する。

複数の銘柄で運用される分、個別で株式を保有する場合に比べると緩やかな値動きをするケースが多い。

投資信託を現金化するにはどれくらいの時間がかかりますか?

投資信託の解約の申し込みから受け渡しまでには2〜5営業日かかる。

商品によって受け渡しまでの日数は異なるが、すぐに手元に現金が入るわけではない。

資金が必要なのであれば、早めに解約の申し込みを行っておくことが大切だ。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。資産運用の相談サイト「資産運用マッチング」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

・本サイト「資産運用ナビ」はアドバイザーナビ株式会社が運営しております。
・本サイトに掲載される情報に関しては、最大限の注意を払っておりますが、金利、手数料、その他商品情報の完全な正確性や信頼性を保証するものではありません。
・本コラムは情報提供を目的としたものであり、個別銘柄の推奨や、金融商品の紹介、周旋を行うものではございません。

目次