「もし自分自身に万が一のことがあったら…」と考え、生命保険に契約している人、あるいはこれから加入しようとしている人は多いだろう。
生命保険のメリット・デメリットを把握しておくと、より上手く生命保険を活用できたり、リスクを回避したりすることができる。
そこで本記事では、生命保険のメリットとデメリット、保険見直しの重要性について解説していく。
記事を最後まで読んで、自分が契約している生命保険をあらためて見直していこう。
生命保険のメリット
生命保険文化センターが行った調査によると、令和元年時点の生命保険の加入率は全体で82.1%となっている。
- 出典：公益財団法人生命保険文化センター「生活保障に関する調査」令和元年12月発行
それだけ多くの日本国民が加入している生命保険には、一体どのようなメリットがあるのだろうか。
生命保険に加入するメリットは、大きく分けて3つある。
- 万が一に備えられる
- 生命保険料控除が適用される
- 相続対策として活用できる
1つ目は、生命保険の本来の役割である「万が一に備えられる」という点だ。
亡くなった後は費用や墓地・墓跡代、寺院費用などさまざまなお金がかかる。一家の大黒柱が亡くなった場合であれば、遺族がこれから生活していくための費用も必要となるだろう。
貯蓄だけでそうした費用を用意できれば問題ないが、若くして亡くなってしまうケースでは大金を貯蓄するのも難しい。
生命保険に加入し、多額の保険金を備えておくことで、万が一にしっかりと備えられるので安心だ。
2つ目は、生命保険料控除が適用できるという点である。
支払った保険料に応じて、一定額が契約者のその年の所得から差し引かれるため、所得税・住民税の負担を軽減できる。
万が一に備えて生命保険に加入すると同時に、税負担を抑えることができるのは大きなメリットと言えるだろう。
保険会社から送付されてくる「控除証明書」を大切に保管しておき、年末調整や確定申告で控除の申請を忘れずに行おう。
さらに3つ目として、相続対策として生命保険を活用することもメリットとして挙げられる。
死亡保険金は、「500万円×法定相続人」の金額に対する相続税が非課税となる仕組みがある。
仮に、夫と妻と子ども1人の家庭で父が亡くなった場合、妻と子どもの2人が法定相続人になる。
夫が自分自身を被保険者とした生命保険を契約し、受取人を妻や子どもに設定している場合は、「500万円×法定相続人2人（妻と子ども）＝1,000万円」の保険金までは非課税となるのだ。
この非課税枠を活用すれば、税金を減らして多くの金額を遺族に残していくことができる。
ただし「保険を妻が契約して被保険者は夫、保険金の受取人は妻」といったケースでは、相続税ではなく所得税・住民税の対象となるため、相続税の非課税枠を利用できないことに注意しよう。
生命保険のデメリット
万が一の備えや相続税対策など、さまざまなメリットがある生命保険だが、一方でデメリットも存在している。
これから契約する人もすでに加入している人も、生命保険にどのようなデメリットがあるのか把握しておく必要があるだろう。
生命保険で注意すべきデメリットは、主に以下の3つが挙げられる。
- インフレリスクがある
- 元本割れリスクがある
- 毎月の保険料が家計の負担になる
デメリットの1つ目として、インフレによって保険金額の価値が相対的に低下するリスクに注意が必要だ。
インフレとは物価が上昇し、相対的にお金の価値が下落する状態のことを指す。
このインフレによって保険契約時よりもお金の価値が下落すると、受け取れる保険金の価値も低下して保障が不足するというリスクが生まれる。
例えば、死亡保険金が2,000万円受け取れる契約を結んだ場合。契約当初よりインフレが進み、お金の価値が低下してしまうと、受け取れる2,000万円では保障が足りないケースが考えられる。
そのため、インフレに強い変額保険やその他の金融商品などと組み合わせて資産を準備することをおすすめする。
2つ目のデメリットは、貯蓄性がある生命保険に加入する場合に、途中解約によって元本割れをするリスクである。
一般的に、終身保険や養老保険などの保険商品は、途中で解約しても払い込んだ保険料の一部が「解約返戻金」として返還されるケースが多い。そのことから「貯蓄性がある保険商品」と呼ばれることもある。
しかし途中で解約すると、払い込んだ保険料よりも解約返戻金の額が少なくなる「元本割れ」を起こす可能性がある。
特に、契約から解約までの期間が短いほど元本割れを起こすリスクが高くなるため、途中解約は注意が必要だ。
「貯蓄」という言葉を聞くと保険料が貯まっていくイメージが頭に浮かぶが、必ずしも支払った保険料のすべてが返還されるわけではないことを頭に入れておこう。
3つ目に、支払う保険料が家計の負担になってしまうというデメリットも挙げられる。
手厚い死亡保障を備えるためには、支払う保険料も多く必要となる。
しかし保険料は多くの場合、「月払い」や「年払い」など、定期的に支払う必要があるため、家計の負担となるケースが少なくない。
特に、終身保険や養老保険などの貯蓄性がある生命保険の場合、掛け捨て型のタイプに比べて保険料が割高となる。
例えば、家族全員で終身保険に加入してしまうと、毎月高額な保険料を支払わなければならない。
「万が一に備えた保障のために家計を苦しめる」といった本末転倒な事態にならないよう注意したい。
メリット・デメリットを踏まえて定期的な見直しが必要
生命保険は、「加入したらそのまま放置していて良い」というわけではない。
ライフステージの変化に合わせて必要な保障内容も変化するため、定期的な見直しをしていく必要がある。
特に、ここまで紹介してきたメリットとデメリットを理解した上で、現在契約している生命保険の内容を見直してみることをおすすめする。
例えば、インフレによって保障が不足してしまうリスクに対しては、変額保険でカバーできる。
変額保険は保険料を運用し、その成果によって受け取れる保険金の額が変わる商品である。
運用が上手くいって受け取れる保険金が増えれば、インフレへの対策も可能となる。
また、毎月の保険料によって家計が苦しいのであれば、保険料の見直しをすることで負担を軽減することもできる。
もし、これまで生命保険のメリットやデメリットをあまり意識してこなかったのであれば、ぜひこの機会に加入している保険の契約内容を見直してみてはいかがだろうか。
まとめ
生命保険は、万が一の保障に備えられるという性質だけでなく、相続税対策や所得税・住民税の負担軽減などのメリットがある。
しかし、その一方で毎月の保険料負担やインフレリスク、元本割れのリスクがあることも忘れてはいけない。
「メリットがあるから入るべき」「デメリットがあるから入らない」という考えではなく、それぞれをしっかりと比較した上で自分に合った保険商品を探すことを心掛けよう。
もし、探すうえで不安や疑問を抱えている方は「資産運用ナビ」に相談をしてはいかがだろうか。
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