【医療保険】保険料はいくら払っている？どんな保障内容にすべきかもあわせて解説

生命保険文化センターが発表した「2021年度 生命保険に関する全国実態調査」では、医療保険の世帯加入率は、93.6％だった。

世帯加入率が9割を超える医療保険だが、どのような内容で準備すると良いのだろうか。

今回は、医療保険の内容や保険料について解説する。医療保険をどのような内容で加入すべきか検討している人は、参考にしてほしい。

医療保険はどんな内容にすべき？

医療保険はどんな内容にすると良いのだろうか。ここでは、その検討材料として保障内容や入院時にかかる自己負担について、次の4つの観点から解説する。

それぞれの項目について確認していこう。

医療保険の保障内容

医療保険は、病気やケガで入院や手術をした場合に給付金が受け取れる保険である。保険会社によって保障内容が異なるため、単純な比較はできない。

ただ、医療保険の基本的な保障内容は、保険会社や商品が異なっていても同じ保障内容であることが多い。

基本的な保障内容は、次の2つである。

保険会社の商品によっては、子宮頸がんや子宮筋腫といった女性特有の疾病に手厚くなる「女性疾病特約」や、がん、脳卒中、心筋梗塞で治療をすると保障が手厚くなる「三大疾病特約」がある。

医療保険は、入院や手術といった基本の保障をベースに、自身が必要だと感じる保障をカスタマイズできるという特徴をもつ。

入院時の自己負担

生命保険文化センターが実施した「2022年度 生活保障に関する調査」によると、入院時の自己負担費用と収入の損失額を1日あたりで計算すると、平均は25,800円となった。

「10,000〜15,000円未満」が20.9％で最も割合が多く、次いで「40,000 円以上」「20,000〜30,000円未満」となっている。

終身型か定期型

医療保険には、保障が一生涯続く終身型と、契約してから一定期間で保障期間が終わる定期型の2種類がある。

終身型は、契約してから一生涯にわたって保障が受けられるだけでなく、契約した時点の保険料から保険料が途中で上がらない点も特徴である。

定期型は10年間や60歳といったタイミングで満期を迎えるケースが多い。定期型のメリットは加入時の保険料が安く、満期になったタイミングで見直しやすい点にある。

一方で、満期のタイミングで都度見直しをしていると、契約年齢が上がるため、保険料が高くなってしまう。そのため、若いタイミングで安い保険料で医療保険を契約するなら、終身型を契約するのもおすすめである。

定期型は、保険料が高くなる前に終身型に変更するなど、どこかのタイミングで終身型への変更も検討しておくと良いだろう。

医療保険の保障額

2022年度生命保険文化センターの調査によると、医療保険の保障額は平均で見ると男性で9600円、女性で8100円であった。前回調査に比べて、男性では1300円、女性は1000円減少している。

ただし、年代別で見ると保障額は異なる。保障額の差は男性で3,500円、女性で1,700円となった。

	20歳代	30歳代	40歳代	50歳代	60歳代	70歳代
男性	7,400円	9,200円	10,500円	10,900円	9,600円	8,300円
女性	7,100円	8,000円	8,400円	8,700円	8,300円	7,000円

入院日額が最も低かった年代は、男性が20歳代で、女性は70歳代となった。入院等で給与収入が減少した場合に備えて、働き盛りの30歳代から50歳代にかけて保障額を高く設定していると考えられる。

医療保険の入院日額は男女とも平均で10,000円以下になっているが、世帯状況や収入状況、資産状況によって保障額は異なる。

自身の保障額が適正な内容となっているのか、第三者に確認してもらうと良いだろう。

生命保険と医療保険の保険料はいくらが相場？

医療保険をはじめとする生命保険は、契約年齢や保障内容、掛け捨てか貯蓄型かによって異なる。また、同じ保障内容でも、契約時の予定利率によって保険料は違う。

そのため、医療保険の相場を正確に出すことはできないが、生命保険の相場は、生命保険文化センターの調査によって明らかになっている。生命保険加入世帯の年間払込保険料は、371,000円だった。

世帯主の年齢別で見ると「55〜59歳」「65〜69歳」が436,000円と最も高い年代となった。432,000円の「50〜54歳」とあわせると、50代は年間払込保険料が400,000円を超えている。

世帯主年齢	年間払込保険料（単位：万円）
29歳以下	21.5
30～34歳	26.2
35～39歳	38.2
40～44歳	34.8
45～49歳	37.5
50～54歳	43.2
55～59歳	43.6
60～64歳	38.4
65～69歳	43.6
70～74歳	33.7
75～79歳	31.4
80～84歳	28.6
85～89歳	35.8
90歳以上	25.6

一方で、29歳以下は215,000円と最も少なくなった。29歳以下は、50代に比べて単身世帯である割合が高いので、その分が保険料の金額にも影響している。医療保険の保障額や加入の必要性があるかは、資産状況によって異なる。

金融知識が豊富にあるIFAにも相談してみると良いだろう。

IFAに相談するメリットとは？

IFAは、特定の保険会社や銀行をはじめとする金融機関に所属しない資産運用の専門家である。資産運用のプロでもあるので、保有している保険商品だけでなく、資産をどのように運用すべきかアドバイスももらえる。

IFAに相談をするメリットは、次の3つである。

それぞれのメリットについて確認していこう。

幅広い専門知識をもとにした提案

生命保険や資産運用をどのように準備すべきか、幅広い知識や経験から提案できる点が強みである。

医療保険の特徴をはじめ、保険の最新情報についてもアドバイスできるので、投資家にとって最適な方法を考えて商品もアドバイスがもらえる。

特に、医療保険は保険会社ごとに作られているほど競争性の高い商品なので、会社ごとの特徴や保険料の比較が難しい。

IFAであれば、顧客の資産状況と世帯の状況に応じて、医療保険をどう準備するべきかプランニングしてくれる。

幅広い専門知識をもとにした提案ができる点が、IFAを利用するメリットである。

資産運用に関する中立的なアドバイス

IFAは、特定の金融機関に所属しないため、保険の準備や資産運用において中立的な視点でアドバイスしてもらえるメリットがある。

銀行や保険会社をはじめとした、特定の金融機関に所属しているアドバイザーだと、自社の営業方針や販売ノルマに沿う必要がある。

保険代理店も同様に、手数料の高い商品を販売するような方針があると考えられるだろう。

そのため、アドバイザーや自社に有利な提案を受ける可能性が高い。IFAは特定の金融機関に所属しないので、投資家目線でアドバイスが受けられる。

運用後のアフターフォロー

投資家がIFAのアドバイスを継続的に受けられる点もメリットである。継続的に保険商品の最新の傾向や資産運用に関するアドバイスを受けられる。

また、IFAは特定の企業に所属していないため、継続的にフォローを実施してもらえる。

資産運用だけでなく、保険の準備も含めて、定期的に運用の効果が出ているか分析しながら、現状や今後の戦略について投資家にアドバイスする。

継続的に運用方法や改善案についてフォローしてもらいたい人は、IFAに相談を実施するのも検討してほしい。

医療保険のお悩みもIFAに相談

医療保険は、契約者の年齢や保障条件、保険会社の料率によって異なる。入院時にかかる治療費や収入の補てんがいくらになるのかを踏まえて入院日額を検討する必要がある。

自身の世帯状況や資産状況を踏まえて、保障内容を決めると良い。

どういった保障内容にすべきか検討している人は、金融知識の専門家でもあるIFAに相談すると良いだろう。

特定の金融機関に所属していないIFAは、幅広い専門知識をもとにした提案も可能で、資産運用に関しても中立的なアドバイスができる。

医療保険に限らず、金融商品で気になることや悩みがある場合は相談すると良い。

「資産運用ナビ」は、IFAと投資家を結ぶマッチングサービスだ。さまざまな条件から投資家に合ったIFAを提示し、提示されたIFAから希望する人を選ぶことができる。

無料で利用ができるので、医療保険の相場やいくら払っているのかを確認するだけでなく、資産運用に対する相談もトータルで相談できるIFAを見つけられるだろう。

医療保険がいくら払っているか気になる人だけでなく、資産運用が気になる人も相談をしてみると良い。